語るよりも遥かに多くを考え行動する必要性。

今年度、政府がまとめた「エネルギー基本計画」案には、フリーエネルギーに関する記述は皆無である。

また国民消費者の負担を大きくする増税が施行された。

供給者側と消費者側。消費者側の負担増。供給者側の負担軽減。


まあ、これらの言葉を書き並べながら、色々と考えてみるべきかと思う。

家庭がある。家庭では収入を得るために何らかの手段を講じている。

それが自営業かも知れない。ある企業に属しながらかもしれない。

要するに家庭には、消費者としての人間も居れば、生産者、または供給者としての人間もいる。

各家庭には、それぞれ提供する側と消費する側が共存しているのは事実である。

例えば、夫は一歩家を出れば、生産し提供する側。反面、妻は消費する側。


生産者側にとっては軽減された税制処置と、負担を強いられた消費者側。

ただ企業の多くは外資系が多く、日本人家庭ではなく、外国人の家庭の収入となり、消費は日本ではなく、外国で行われる状況も当然あるということ。


書き綴れば、まだまだ長くなるので、これから先はどんなことが見えてくるのか一度考えて頂きたい。
そして、冒頭で書いた、エネルギー基本計画のことも同じく、もし仮にこの法案の中にこう書かれていた場合、「２０２０年度までに既存のエネルギー制度を廃止し、既に実用化が可能なフリーエネルギーを全面的に導入する」となっていたら、日本の社会情勢はどうなるでしょうか？

まあ、そんなことを考える人はあまり居ないと思いますが、そんなことを考えることが、実は非常に重要で、より正確に未来を読み解く智恵となるのです。

ということで、今夜は以上です。ミッドナイトトーク。