語るよりも遥かに多くを考え行動する必要性。

今年度、政府がまとめた「エネルギー基本計画」案には、フリーエネルギーに関する記述は皆無である。

また国民消費者の負担を大きくする増税が施行された。

供給者側と消費者側。消費者側の負担増。供給者側の負担軽減。


まあ、これらの言葉を書き並べながら、色々と考えてみるべきかと思う。

家庭がある。家庭では収入を得るために何らかの手段を講じている。

それが自営業かも知れない。ある企業に属しながらかもしれない。

要するに家庭には、消費者としての人間も居れば、生産者、または供給者としての人間もいる。

各家庭には、それぞれ提供する側と消費する側が共存しているのは事実である。

例えば、夫は一歩家を出れば、生産し提供する側。反面、妻は消費する側。


生産者側にとっては軽減された税制処置と、負担を強いられた消費者側。

ただ企業の多くは外資系が多く、日本人家庭ではなく、外国人の家庭の収入となり、消費は日本ではなく、外国で行われる状況も当然あるということ。


書き綴れば、まだまだ長くなるので、これから先はどんなことが見えてくるのか一度考えて頂きたい。
そして、冒頭で書いた、エネルギー基本計画のことも同じく、もし仮にこの法案の中にこう書かれていた場合、「２０２０年度までに既存のエネルギー制度を廃止し、既に実用化が可能なフリーエネルギーを全面的に導入する」となっていたら、日本の社会情勢はどうなるでしょうか？

まあ、そんなことを考える人はあまり居ないと思いますが、そんなことを考えることが、実は非常に重要で、より正確に未来を読み解く智恵となるのです。

ということで、今夜は以上です。ミッドナイトトーク。

自民と民主の大連立と維新の会

自民と民主が大連立与党となり、そこに維新の会が野党となれば、日本が面白くなるけどね。

ロンリーソールジャー

「朝はもうそこまで来ている」・・・・詞・曲：ロンリーソールジャー


いつまで眠り続けるつもりなんだろう。

でもそれは仕方のないこと。

眠っていることさえ気付いていないんだから。


少しずつだけど、永い眠りから目を覚まし始めた俺たち。

でもなぜ悲しいんだろう。もっと心を強くして前を見なければいけないのに・・・。

辺りは白々と、まもなく朝日が昇ることを感じる。

さあ、気を取り直して、未来へ続く希望を抱きながら、
いつの日か暖かな陽だまりの中で泥のように眠りにつける時のことを夢見ながら、
靴紐を結びなおして、歩き出そう。

今度会うときはあの世かもしれないね。

それまでお別れだよ。元気な姿でまた会おうね。

真実は隠されているのですよ

最近では国会中継も馬鹿馬鹿しくてと思ってる国民も多いのではないかと思います。
僕もその一人ですが。

ところで国民の皆さんは今回の尖閣諸島の問題をどう捉えているんだろうかと考えるのだが。


例えば、ユーチューブにアップされた動画は誰が流したのかとか、管理の問題とか色々と議論されてますが、それよりももっと重大な映像が未公開のままですよね。

もしその映像が流されたら、どうなるだろう？

なぜ政府は映像を公開しないのか？

なぜ船長を釈放したのか？などなど・・・・。



真意はもっと別のところにあるということは考えたりするのだろうかと・・・。

精神病患者１億超＝中国

【大紀元日本6月15日】中国の産業構造を叩く電子部品生産工場「富士康」の従業員連続自殺事件。
１ヶ月間で７件に上る、刃物で幼稚園や小学校の児童を大量殺傷した無差別事件。

新華社系列の「瞭望週刊」誌が先月、中国疾病予防制御センターの精神衛生センターが２００９年に発表したデータを引用して、中国の各種の精神疾病患者の総数は１億人を超えていると報道した。

それによると、最近頻発する精神病患者による連続殺人事件の背後には、深刻な社会問題が隠されている。
患者数１億人、重度患者数１６００万人以上の精神病問題は、すでに中国社会の安定を脅かすほどであるという。

http://www.epochtimes.jp/jp/2010/06/html/d19688.html
大紀元より

ワールドカップと世界の流れ

別段占いをしようというわけではないが、この宇宙において目に見えない世界があって、人間はこれまで科学の発達により、分子・原子の世界から更には素粒子に至るまで、更には波動性・粒子性という次元にまで研究を進めてきた。

更には遺伝子の分野においても目まぐるしい解明を為している。

ところがまだまだそれが全てではなく、物質ではない世界。反物質の世界については、これからというところである。だが一昔前から比べると、かなりの進歩ということは出来ると思う。


まぁ馬鹿げた話として書いてみるが、ワールドカップの勝敗。もちろんそれだけではなく、オリンピックにおいても同じことが言えるのだが、この世界的な規模のスポーツ大会が世界の政治経済の明日を知る手がかりになるということだ。

客観的事実のみをまとめてみた

Ｇ２０が終わった。

若干の動きが良い方向には向いているが、まだまだだ。

北朝鮮によって沈められたという哨戒船。Ｇ８では犯人がまだ北朝鮮と断言している。

中国は納得がいかないという結果。

２００８年。アメリカは中国に数兆ドルの借金をした。返済できないでいる。
アメリカの弱みとなっている。

日本のマスコミはまだまだ製薬カルテルの支配から抜け出ていないようだ。

ほとんどの日本大手企業の大株主が誰になっているか一度調べてみて欲しい。

消費税を高くし、法人税を下げて喜ぶのは誰なのか？そして騙されるのは誰なのか？
自ずと分かるはず。


テレビでは高齢者の方たちに株に投資してくださいという宣伝を強めている。

手を出したら最後巻き上げられてしまう。しかし、これは自己責任であり、誰もお咎めを受けずに高齢者の預貯金を吸い取ることが出来る。


癌に関する宣伝も益々強化されている。

ここ数年で日本女性のがん患者は間違いなく増加するだろう。おっとこれは客観的事実ではなく、断定の推測です。特に子宮頸がん。予防は健康管理に気をつけていれば大丈夫。

間違ってもがん検診に行くべきではない。あれは予防ではなく癌患者の製造を意味する。


菅直人さんは民主党が当初打ち出していたマニフェストをかなり修正している。

良いか悪いかはコメントを控えます。



確か今夜はウルグアイと日本とのワールドカップ戦。

実は今ウルグアイも経済的に大打撃を受けている国だ。やられている。

南米はこれからアメリカ以上に上昇していく国である。

しかしウルグアイが打撃を受けているということは何を意味するのか？

今夜の試合の結果で今の裏社会の動向が汲み取れる。

日本が勝てば、アメリカ従属からの脱出に可能性はある。もし日本がウルグアイに負ければ、アメリカとともに世界から取り残され、アジアは外交が悪化し混迷が深まる。


サッカー。アメリカは負けましたよね。これはアメリカの国運を象徴している。

スポーツの背後には運勢が付きまとっているのです。

以上。

米国債と外交戦術

中国・日本・英国の保有する米国債。

総額でいくらになるんだろうか？

中国がおよそ８０兆円。日本は７０兆円。英国が２０兆円として１７０兆円。


数年前の事件で日本から米国債を持ち出した日本人２人がイタリア当局に逮捕されたということがあったが、その時の額が１３兆円だったような。

一度日本でも報道されたが、その後一切報道がされなくなった。いわゆる報道規制がなされたようだった。


その後の調査であの国債は偽造国債だったとかという説明が日本以外の国ではされたが、どうもおかしな事件だった。

なぜなら、仮に偽の国債であったとしても１３兆円にもなる額であり、しかも日本人だと言われており、更には政府関係者であるという当初の話であったのだから、これは大事件であると言っていいはず。

スウェーデンモデルの崩壊

武田龍夫『福祉国家の闘い』(中公新書)である。この本にはスウェーデンの現実 (本当の素顔) が豊富な資料と体験に基づいて明らかにされている。その結論は「モデル福祉国家としてのスウェーデンの歴史的役割は終わった」それは「砕かれた神話となった」である。


第二章「福祉社会の裏側──その光と影」の冒頭には、次のようなエピソードが紹介されている。
　「一世紀を生きてきた老人 (ちなみにスウェーデンの100歳以上の老人は約700人。もちろんほとんど女性である。1998年) に大学生が尋ねた。「お爺さんの一生で何がもっとも重要な変化でした?」と。彼は二度の世界大戦か原子力発電か、あるいはテレビ、携帯電話、パソコンなどの情報革命か、それとも宇宙衛星かなどの回答を予測した。」


しかし老人の回答は彼の予想もしないものだった。
「それはね──家族の崩壊だよ」。(同書、27頁)



この一言に高福祉社会の問題が集約されている。老人の介護はいかなる時代でも家族の中で行われてきた。しかし今は女性たちが外で働くようになり、家の中の仕事はすべて「公的機関」が引き受けている。すなわち乳幼児の世話をする託児所、学校での無料給食、老人の面倒をみる老人ホーム。



この男女完全平等と女性の社会進出、高福祉による公正で平等な社会を目指した実験は、現実には何をもたらしたか。



まずたいへんなコストがかかることが判明した。最初から分かる人には分かっていたことだが、公的機関の建物を建て、維持する費用、そして人件費をまかなうためには、高額の税金を必要とする。



福祉は「費用拡大の自律運動をやめないということだ。したがって経済成長がなければ福祉が維持できなくなるのは当然となる。そして、大き過ぎる政府と公的部門の肥大化という問題であった。80年代に入るとすでに公的部門の支出はＧＮＰの60パーセント(50年代は30パーセント)、170万人の雇用を集中せしめるに至った(民間企業は240万人。なおスウェーデンの労働人口は410万人)。しかも公的部門には女性が集中し、労働市場のバランスと流動性は失われてしまった。」(同書、38頁)



家庭の中で家族の介護をしていた女性たちは、公的機関の職員となって他人の親を介護するようになった。日本の介護の現実を見ても分かるように、介護に当たっているのはほとんど女性である。なんのことはない、税金を払って、そこから介護手当をもらっているようなものである。ちなみに税金や保険料は給料の約半分だそうである。



それで仕事や給料での男女差別はなくなったか。なくならない、と女性たちは苦情を言っている。賃金は女性のほうが34パーセントも低いと。それは女性たちが事務職や軽労働の職にしかつきたがらないからでもあるが、また多くがパートの仕事しかないからである。



家庭教育は軽視され、子どもは早くから自立を強制される。H・ヘンディン教授の報告書によると、スウェーデンの女性は「子どもに対する愛着が弱く、早く職場に戻りたがり、そのために子どもを十分構ってやれなかったことへの有罪感があるといわれる。つまり彼女にとっては子どもは楽しい存在ではないというのである。幼児のころから独立することを躾るのも、その背景からとするのである。しかし子どもにとって、これは不安と憤りの深層心理を潜在させることになる。男性の自殺未遂者の多くは、診問中母のことに触れると「とてもよい母だった」と言ってすぐに話題を変えるのが共通だった」。ヘンディン教授は「母性の希薄さを中心に生まれる男女関係、母子関係の緊張という心理的亀裂ないし深淵」を指摘している。(同書、128～129頁)



スウェーデンには老人の自殺が多いと言われたことがあったが、今は若者の自殺が増えている。自殺者は毎年ほぼ2000人だが、そのうち4分の1の4～500人が15～29歳である。



自殺よりももっと急増しているのが、各種の犯罪である。「犯罪の実態はまさに質量ともに犯罪王国と呼ぶにふさわしいほど」で、刑法犯の数はここ数年の平均は日本が170万件、スウェーデンは100万件。日本の人口はスウェーデンの2倍ではない、17倍である。10万人あたりで、強姦事件が日本の20倍以上、強盗は100倍以上である。銀行強盗や商店強盗も多発しているという。10万人あたりの平均犯罪数は、日本の7倍、米国の4倍である。(同書、134頁)



こうした恐ろしい現実の背後にあるのが、家庭の崩壊である。「スウェーデンでは結婚は契約の一つだ」「離婚は日常茶飯事」で「二組に一組」が離婚し、夫婦のあいだには「思いやりとか譲歩とか協力とか尊敬といった感情は、まずない。だから夫婦関係は猛烈なストレスとなる。」だから「男と女の利己的自我の血みどろの戦いが、ストリンドベルイ文学の主題の一つとなった」。(同書、146～147頁)

無題

●イエスのキリスト教からパウロのキリスト教への変貌
キリスト教の黎明期、ペテロを中心にした弟子たちの共同生活で始まり、次第に信者を増やしていったが、信者の大半はガラリアの下層民だった。 その後、信者を拡大するためにパン（財）が必要になり、異邦人伝道によって資金カンパを獲得するという策に出る。

改革派ヘレニストと呼ばれる一派で、その先頭に立ったのがパウロ。全財産を放棄しなくとも信者になれるものとして、金持ちや有力者に教会の扉を開いた。ここから、世界宗教への道が開かれた。

●３世紀に及ぶ迫害を経て、ローマ帝国の国教に発展
３３年：キリスト死去
６４年：ネロ帝によるキリスト教徒迫害が始まる
３１３年：コンスタンチヌス帝によるキリスト教公認
３９１年：ローマ帝国の国教になる

パレスチナからローマに伝わった当初は、入信したのは下層民だったが、ローマが国際都市になり、ギリシア文化が流行するとともに、キリスト教は知識層に食い込み、上流階級に広がった。 コンスタンチヌス帝の政策転換は、異教徒の擁護者であった元老院を押さえるために、新興勢力になったキリスト教徒の力を利用しようとしたからといわれている。

●ヨーロッパの多神教（ケルトや古代ゲルマン）の征服
ローマを制覇したキリスト教はさらに西ヨーロッパに向けて進出。 修道士たちが尖兵となり、ケルトの聖職者（ドルイド）の権威を失墜させ、根絶やしにしていった。
また、古代ゲルマンの神々の多くを悪魔に仕立てて制覇していった。

●キリスト教の尖兵＝修道院の拡大戦略
教会の拡大にとともに、世俗化、異教との集合化が進み始めた、その歯止めのために修道院が設立された。 東方系の修道院は世俗を避けて清貧、禁欲に徹したが、西方系は万事中庸の精神が重んじられた。
修道士の労働や定住、学問が奨励され、社会的活動にも目を向けられた。
修道士の知的修養はキリスト教の理論武装に役立ち、異教、異端に対するイデオロギー研究所・キリスト教宣教の前衛部隊でもあった。（日本に宣教に来たイエズス会の修道士たちもこの流れを汲むもの）

●十字軍はローマ・カトリック教会による大バクチ
１０９５年、教皇ウルバヌス二世により、聖地エルサレム奪回の「聖戦」の呼びかけ。
表向きは聖地の奪回とされたが、ビザンチン帝国支援を餌にした教会の再統一、土地にありつけない騎士階級の次・三男対策、１１世紀以降の農業革命に伴う人口増加のはけ口、などの裏の理由があったと言われている。

●免罪符の濫発～宗教改革
１０７５年、グレゴリウス７世の教会改革 聖職者売買の禁止と聖職者妻帯の禁止という目的があった。（つまり、公然とそれらがなされていたということ）
グレゴリウス７世の代にドイツ皇帝をひざまずかせた「カノッサの屈辱」があり、ローマ教皇の絶対主義体制が確立。
しかし、パウロ以来のローマ教会の金権体質はその後ますます強まった。
教皇が権力を振るった資金源は、無制限に増加した聖職売買で、枢機卿の任命からささいな恩恵や認可に至るまで一切を支配したとされている。
聖職者の個人資産、聖職者禄の初年度献上金、聖職禄授与承認料、肩衣受領謝礼金のほか、特権、特恵文書の授与、聖職禄叙任、空位聖職禄留保などについて手数料が支払われた。
さらにこれらについて裏金も積まれた。
免罪符の発行は、はじめは十字軍への参加とか聖地巡礼などが附帯条件とされたが、それも無くなり、カネさへ払えばどんな罪も赦されることになった。
免罪符売買がルターの宗教改革のきっかけになったが、宗教改革にも裏があったという。

上記のローマ教会による集金体制を、わが教会、わが領国の自由にしたいという思惑がヨーロッパ各地の教会や領主、商人たちの中にあった。 ※以上、「世界六大宗教の盛衰と謎」大澤正道著、を参考に抜粋。

●国際商業金融国家はカルタゴとユダヤの滅亡により消滅、ローマ帝国という異なる価値観を基礎とする国家内に国際商業金融家として存在するようになった ローマ帝国内におけるキリスト教とユダヤ教の布教活動は、国際商業金融家が、そこでより自由な活動を求めるための精神活動だと思っています。（キリスト教はフェニキアやユダヤの国際派に、ユダヤ教はユダヤの民族派によって担われたと思っています。

ローマのミトラ教的宗教は、近代的価値観にそれぞれの伝統的地域価値観が呑み込まれたように、それらに打ち勝つことができなかったのでしょう） （リンク）

●1096～1249年　十字軍遠征
・8世紀以降、窮地に立たされたのが東ローマ帝国であった。東からは新興のイスラム勢力（セルジューク・トルコ）によって脅かされ、一方、11世紀になると農業生産力を基盤に、西ヨーロッパが力を蓄えて膨張してきたから。
しかも1054年以降は、「正統と異端」をめぐって東西のキリスト教教会が分裂（東ローマ帝国にギリシア正教が成立）し、西ヨーロッパとの不和は深まっていた。
このような情勢の中、東ローマ帝国の復興を目論んだ皇帝が、ローマ教皇に支援を要請する。

・東方のキリスト教に対する優位を確立し、自らの勢力を拡大しようという野望を持つローマ教皇が、東ローマ帝国の支援要請を受けイェルサレム奪還を呼び掛け、十字軍を組織した。 （リンク）

以上の情報を踏まえると、次のようなポイントがあげられます。

●ローマ教会（バチカン）とは、パウロの時代から既に侵略・金権体質の存在であった。

●古代からの商人・金貸し勢力がローマ教会の後ろ盾となり、１６世紀の宗教改革（プロテスタント革命）でもその後ろ盾になっていったとみなせる。

●１５世紀の大航海時代には、スペインなどの国王勢力の海外侵略部隊と手を組み、尖兵としてローマ教会・修道士（イエズス会など）が活躍した。 バチカン（ローマ教会）とは、ロスチャなどの近代以降の国際金融勢力が登場する以前から、欧州王家・貴族階級と対抗しながら、ときには連係しながら、勢力拡大・海外侵略を指向した金権勢力であったと言えそうです。