歴史の真実

昨年、銀行リーマン・ブラザースは倒産し、そこから現在の、金融恐慌が始まった。そしてリーマン・ブラザース倒産直後、ＡＩＧ生命保険は米国政府によって救済された。なぜ、アメリカ政府はリーマン・ブラザースを見殺しにし、ＡＩＧを救済したのか？



　アドルフ・ヒトラーの率いるナチス・ドイツは、ドイツ国家を守るためには、東欧を支配し、以ってロシアへの緩衝地帯とし、またロシアからの侵略を予防するには先制攻撃によってロシアを支配下に置く必要があると考え、東欧、ロシアへの侵略と虐殺を開始した。ナチスがフランスを支配下に置き、さらに西側に兵を進め、最終的には英国への空爆を繰り返したのも、この「地政学的思考」によってであった。このナチスの「地政学的侵略思想」を生み出し、継承・発展させた組織が、モーリス・Ｒ・グリーンバーグ地政学研究所である。その創立者モーリス・グリーンバーグが、会長としてＡＩＧを現在の大企業に育て上げた。

ＡＩＧの正体は、ナチスによる略奪資金の「運用・拡大」組織である。

ＡＩＧのようなアメリカの代表的金融機関がナチスに源流を持っている事は、アメリカ金融界のボス＝アメリカ中央銀行ＦＲＢの創立者ポール・ウォーバーグが、ヒトラーの戦争に不可欠な火薬を製造提供し、アウシュビッツでユダヤ人大量虐殺に使用された毒ガス＝チクロンＢガスを製造していた「株式会社ナチス」＝Ｉ・Ｇ・ファルベン社の米国支部の経営者であった事と「一致」を見せている。ポールの兄のマックス・ウォーバーグはヒトラーの財政顧問であり、マックスと「共同し」ヒトラーの金融顧問を担当していたクルト・フォン・シュローダー＝ＳＳ将校は、ヒトラーのナチス銀行として悪名高いシュローダー銀行の経営者であった。

ＡＩＧの資産管理を行って来た銀行が、このシュローダーである。

ナチス時代のシュローダー銀行ドイツの頭取が、ＯＳＳ＝ＣＩＡのアレン・ダレスであり、後に、ダレスはＣＩＡ長官となる。

昭和天皇ヒロヒトが、第二次世界大戦で使用する日本軍の兵器を海外から密輸入し、その売上代金、さらに中国・朝鮮半島での略奪貴金属をヒトラーと「共同名義のスイス銀行口座」に隠し持ち続けてきた事は有名である（注１）。この天皇の「略奪ビジネス」の実働部隊であった横浜正金銀行は戦後、東京銀行と名前を変え、日本の為替取引を仕切り「貿易立国」を主導したが、この東京銀行の実働部隊となり銀行内部を戦後、仕切ってきたのがシュローダー銀行である。

戦中は堂々と、戦後は水面下で、日本の金融中枢はナチス勢力によって仕切られて来た。

　ブルーノ・フォン・シュローダーによって１９００年ハンブルクで開業されたシュローダー銀行は、その取締役ジョン・ローリー・シンプソンが、３０年代には米国にシュローダー・ロックフェラー商会を作り、このシュローダー・ロックフェラー商会が「母体」となり、米陸軍・空軍・海軍の食糧・水・燃料・兵器・弾薬調達、軍施設建設の中枢となる「株式会社・米軍」のベクテル社が創立される（シンプソンはベクテル取締役となる）。

シンプソンは、ヒトラーのミュンヘン一揆の「資金提供者」であり、その姪のローラ・シンプソンは、ベクテル社長スティーヴン・ベクテルと結婚し、スティーヴン・ベクテルはレーガン大統領の「最高顧問」であった。

米軍の中枢の中の中枢ベクテルは、アメリカ政府・ロックフェラーとヒトラーの「共同作業」によって生み出されていた。シュローダー取締役シンプソンは、フーヴァー大統領時代、米国食品局、米国救済委員会の中枢メンバーとなり、さらに米陸軍主席財政顧問ともなり、大恐慌時代の米国の雇用対策・食糧対策を仕切っていた。

第二次世界大戦中、米陸軍・海軍・空軍を統合する「戦争省」が作られるが、その中枢となったのは陸軍であり、その首席財政顧問が、ナチス銀行の経営者であった。

２００９年のオバマ大統領が、アメリカ・ナチス党創立者のフォード出身であるように、恐慌時代には、アメリカの雇用対策・貧困対策は「常に、ナチス組織」が主導権を握る。ナチスによる恐慌対策は、アメリカの「お家芸」である。

なおシンプソンの顧問弁護士は後のＣＩＡ長官アレン・ダレス＝シュローダー銀行ドイツの頭取である。アレン・ダレスの兄、ジョン・フォスター・ダレス（後の国務長官）は、シュローダー銀行代理人として、コンゴ、アンゴラで金塊鉱山を経営していた。

　第二次世界大戦後、「貿易立国」する日本の貿易為替を仕切ったシュローダー銀行は、４３年降伏したイタリアのムッソリーニ政権の財産・国庫をスティーヴン・ベクテルと共に管理下に置き、このファシムズ政権が世界各地で略奪した富を「自己財産」と化し、シュローダー銀行の金庫に「入れた」。第二次世界大戦後、フィリピンの公共事業「計画を策定し、資金を融資し」、その財界・政界を支配下に置き、アジアにおける米軍の要地フィリピンを「強力に掌握」したのが、イスラエルの麻薬業者アイゼンベルグ社と、ＡＩＧ＝シュローダー銀行であった。

こうしてシュローダー銀行＝ＡＩＧは、日本・フィリピンと言う、アジアの軍事的要地を「支配下」に置いて来た。

フィリピン、イタリアに限らず、第二次世界大戦後、日本に上陸してきたＧＨＱ＝ダグラス・マッカーサーも、日本の国庫・財産を「接収・略奪」し、日銀の地下金庫に保管されていた金塊を奪取するが、この敗戦国日本の資産を奪取・管理したのがＡＩＧであり、マッカーサーはＡＩＧの顧問であった。なお、マッカーサー一族は現在、フィリピンで金塊製造企業と貴金属商を経営している。

ヒトラー・ムッソリーニ・天皇＝ファシズム政権を「実働部隊として駆使し」、世界各地で富の略奪を行わせ、最後は、ファシズム政権を潰し、その富を「密かに全て吸い上げる」。これがＡＩＧ・シュローダーの「ファシズム・ビジネス」である。




　このＡＩＧの本業は、金塊＝金鉱山等の鉱山管理と、奴隷農園経営であった。

シュローダー取締役シンプソンが、フーヴァー大統領時代に政府要職に就いていた事は先述したが、フーヴァー大統領は、アメリカ・ロシア・コーポレーションを経営し、アメリカ・ソ連に核ミサイル用のウランを大量に供給し、人類を核戦争による滅亡の危機へと導いた「最大の功労者」である。この鉱山屋フーヴァーは、奴隷農園の経営で悪名高いベルギー王室の経営するロスチャイルド企業ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックと共に、コンゴで銅鉱山を経営し、中国では開平石炭鉱山、天津鉄道を経営し、中国人奴隷２０万人をコンゴに「強制連行」し奴隷鉱山で酷使していた。フーヴァーはスペインとボリビアのロスチャイルド企業リオ・チントの経営者の１人であり、ウランを含む鉱山経営をも担当していた。

フーヴァーの大統領補佐官プレンティス・グレイとジュリアス・Ｈ・バーンズは、シュローダー銀行取締役であり、フーヴァーの作った合衆国食品局でバーンズは穀物公社部門を担当、グレイは海上輸送を担当していた。さらに、シュローダー取締役のＧ・Ａ・ザブリスキーは砂糖分配局の局長を担当していた。さらにシュローダーの取締役Ｍ・Ｅ・リオンダは、キューバ砂糖会社社長としてキューバの食糧を支配、ハンブルクの銀行本店のルドルフ・フォン・シュローダー本人はブラジル最大のサンパウロ・コーヒーの取締役として、文字通り「中南米の食糧支配・奴隷農園経営」を担当して来た。シュローダーが中南米で奴隷農園を経営し、そこで生産される食糧を米国に輸入する担当責任者がシュローダーの取締役、その最高指揮官がロスチャイルドの鉱山共同経営者フーヴァー大統領であった。

　長年、世界のダイアモンド市場を支配してきたデビアス社、金塊市場を支配してきたアングロ・アメリカン社、非鉄金属とウラン＝核ミサイル原料のリオ・チント社は、表向きの経営者と大株主を別人・別名義にする事でロスチャイルド経営の正体を隠して来たが、複数の「同一取締役」が、この３社の間を「回転ドア式」に出入りする奇妙な動きを見せて来た。シュローダーも、また、こうしたダミー企業であり、デビアス、アングロ・アメリカンがドイツのシュローダーを通しナチスに金塊・ダイアモンドを提供し、ヒトラーの資金源となり、世界中のダイアモンドが集積されるロンドンでの、デビアスのダイアモンド販売はシュローダーを「通さなければ、ならない」仕組みとなって来た。時代によって、ロスチャイルドは、ヒトラーであったり、マッカーサーであったり、フーヴァーであったり、「表向きの顔」は様々に７変化するが、財務担当者＝番頭・お目付け役がＡＩＧ・シュローダーである点で７変化の正体は「見抜き易く」なっている。

２１世紀の立志伝中の大富豪ビル・ゲイツは、節税対策と財産の継承を目的にビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団を創立したが、そこに奇大の「天才投資家」ウォーレン・パフェットが全財産を寄付し、「１世代で巨万の財産を築いた」この２名は、ロックフェラーに次ぐ２１世紀の大富豪として歴史に名前を残そうとしている。しかし、この財団の財産管理は、「なぜか」ＡＩＧが行っている。そこには中国・江沢民の息子＝江綿恒が名前を連ねる等、７変化に磨きがかかっているが、正体は「番頭」の方にある。

米国・中国経済評議会の会長であるヘンリー・キッシンジャーは、経済勃興著しい中国国内の資産家達の財産を「手中にし、管理する」目的で、キッシンジャーの「子飼いのエージェント＝スパイ」を５０００人、ＡＩＧ外交員の「名目」で中国全土に送り込んでいる（キッシンジャーが保険外交員を養成？）。

ヒトラー・ムッソリーニ・天皇のファシムズによる略奪資産を「さらに略奪」し、アフリカ・中年米で鉱山・広大な農場を支配する「実物資産の王様」ＡＩＧと、狭い米国国内だけの不動産をターゲットにしてサブプライム＝ペーパー・マネー商法で失敗したリーマン・ブラザースとでは、自ずと「存否」の判断に違いが出て来る結果になる。

２００９年、世界恐慌によりアメリカの時代が終わる時、アメリカ＝ペーパー・マネーのリーマン・ブラザースは舞台から姿を消し、恐慌の「唯一の解決策であるファシズム」のコントローラーとして「優秀な」ＡＩＧは、当然、存続に強く踏み切られたのである。



注１・・・アダム・レボー　「ヒトラーの秘密銀行」　ベストセラーズ、等参照。

世界革命行動計画

1773年、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが30歳の時、フランクフルトに12人の実力者を招いて秘密会議が開かれ、

初代ロスチャイルドは、その会議で全世界に対する絶対的な支配権を手中に収めるための「二十五項目の行動計画書」から成っている「世界革命行動計画」について述べました。

以下はその要約です。

そしてロスチャイルドは、まさにこの計画を忠実に実行していきました。


１．人間を支配するには、暴力とテロリズムに訴えると最善の結果が得られる。権力は力の中に存在している。


２．政治権力を奪取するには「リベラリズム」を説くだけで十分である。そうすれば有権者は１つの思想のために自らの力、特権を手放すことになり、その放棄された力、特権をかき集めて手中に収めればいい。


３．「金の力」はリベラルな支配者の権限を奪取した。「自由」が「信仰」に置き換えられても、大衆にはどのようにして自由を享受すればいいのかわからない。「自由」という思想を利用すれば「階級闘争」を生じさせることも可能だ。そして勝者は必ず「我々の資金」を必要とするだろうから、計画さえ成功すれば、既存政府が内敵に破壊されようが外敵に破壊されようが、それは重要問題ではない。


４．道徳律によって支配を行なう支配者は、自ら攻撃にさらされてその地位を追われかねないので、熟達した政治家とは言えない。最終目標に到達するために利用されるありとあらゆる手段を正当化できる。率直さや正直さといった国民としての立派な資質は政治に支障をきたすから、支配者となろうとする者は狡賢さ、欺瞞に訴えなければならない。
我々の権利は力の中にある。私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり、既存秩序、規律のすべてを粉砕し、既存のすべての制度を再構築する権利であり、リベラリズムの中で自発的に放棄された権限に対する権利を我々に委ねた人々の主権者となる権利である。


５．我々の富の力は、いかなる狡賢さ、力によっても損なわれないような強さを獲得する時まで、表面化しないよう保たれなければならない。戦略計画の基本路線から逸れることは「何世紀にも及ぶ営為」を無にする危険性がある。


６．群集心理を利用して大衆に対する支配権を獲得すべきだ。暴徒の力は無目的で、無意味で、論拠を持たないために、いかなる側の提案にも影響される。独裁支配者だけが暴徒を有効に支配できる。


７．酒類、ドラッグ、退廃的道徳、あらゆる形態の悪徳を代理人を通じて組織的に利用することで、諸国家の若者の道徳心を低下させなければならない。賄賂もペテンも裏切り行為も、それが我々の目的達成に役立つのであれば、続けられなければならない。


８．そうすることで服従と主権を確保できるなら、何がなんでも躊躇うことなく財産を奪い取る権利が自分達にはある。平和的征服の道を進む我々の国家は、盲従を生じさせる「恐怖」を維持するための目的に適う方策で置き換える権利を有する。


９．我々は「自由・平等・博愛」という言葉を大衆に教え込んだ最初の民族である。今日に至るまで、この言葉は愚かな人々によって繰り返されてきた。ゴイムは、賢者であると自称する者さえ、難解さゆえにこの言葉を理解できず、その言葉の意味とその相互関係の対立に気づくことさえない。これは我々の旗を掲げる軍隊を我々の指示と統制のもとに置く言葉である。「自由・平等・博愛」のための場など自然界に存在しない。ゴイムの自然発生的で世襲的な貴族社会の廃墟の上に、我々は金による貴族社会をつくりあげた。それは我々の拠りどころ、すなわち富を参加資格とする貴族社会である。


１０．自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない。


１１．財を活用して、我々の要求に素直に従い、我々のゲームの駒となって、正規の助言者として政府を陰で操ることを我々から任じられた学識と独創性を備えた人物にすぐ利用され得る候補者を選ばなければならない。助言者として我々が任じる人物は、全世界の出来事を支配するために、幼い頃から我々の考えに沿って育てられ、教育され、訓練された人物にすべきである。


１２．誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない。そして、プールした金を活用し、大衆への情報の出口すべてを支配すべきである。


１４．状況が悪化し、貧困と恐怖によって大衆が支配されたときには、常に代理人を表舞台に立たせ、秩序を回復すべきときが来れば、犠牲者は犯罪者や責任能力のない人々の犠牲となったと解釈されるよう、ことを進めなければならない。計算済みの恐怖支配が実現した時点で、犯罪者や精神異常者を処刑すれば、我々自身を抑圧された人々の救世主、労働者の擁護者として見せかけることができる。実際のところ、我々の関心は正反対で…減らすこと、すなわちゴイムを殺害することにある。


１５．我々の力を行使すれば、失業と飢えがつくりだされ、大衆にのしかかる。そうすれば、自然発生的貴族社会にかつて与えられた以上に確実な資本の支配力が生じる。代理人に暴徒を支配させることで、「暴徒」を利用して、行く手を阻むすべての人間を一掃することは可能である。


１６．フリーメーソンへの潜入については、自分たちの目的はその組織および秘密厳守のフリーメーソンから提供されるものはすべて利用することである。ブルー・フリーメーソン内部に自らの大東社を組織して破壊活動を実行しながら、博愛主義の名のもとで、自らの活動の真の意味を隠すことは可能である。大東社に参入するメンバーはすべて、勧誘活動のために、そしてゴイムの間に無神論的唯物主義を広めるために利用されなければならない。全世界を統治する我々の主権者が王座に就く日が来れば、この同じ手が彼らの行く手を遮る可能性のあるすべてのものを払いのけることだろう。


１７．代理人は仰々しい言い回し、大衆受けのするスローガンを生み出せるよう訓練されなければならない。大衆には惜しみなく約束しなければならないからである。約束された事と反対の事は、のちになれば常におこなえる。「自由」と「解放」という言葉を使えば、ゴイムを煽って愛国心を駆りたて、神の掟、自然の掟に逆らってでも戦うという気にさせることができる。我々が支配権を得たら、神の名そのものが生きとし生ける者の辞書から消し去ることになる。


１８．恐怖支配は、手っ取り早く大衆を服従させるもっとも安上がりな方法だ。


１９．政治・経済・財政の助言者の仮面をかぶった我々の代理人が、国家的および国際的出来事の背後に潜む“秘密権力”の正体が暴かれるのではないかと心配することなく、我々の命令を実行できるよう、すべての戦争のあとには、秘密外交が主張されなければならない。秘密外交によって、我々の代理人が関わらないかぎり、諸国家は些細な個人的取り決めさえも結ぶことができないような支配権が確保されなければならない。


２０．最終目標である世界政府に到達するためには、大規模の独占、すなわちゴイムの中でも最も富ある者さえ我々に頼るほど、莫大な富の蓄積が必要とされるだろう。ここにお集まりの皆さんは、経済通でいらっしゃるから、こうして協力することの意味をあっさり計算されることと思います。


２１．ゴイムからその不動産、産業を奪うため、経済的な国家利益および投資に関する限り、重税と不当競争を組み合わせてゴイムの経済破綻を引き起こさなければならない。国際舞台においてゴイムが商売ができないように仕向けることは可能である。つまりは原材料の巧みな支配、短時間労働および高賃金を求める組織的煽動運動の普及、競争者の助成によってそれは実現できる。賃金の増加で労働者が潤うことが決してないよう状況を管理しなければならない。


２２．最終的には、我々の運動に尽くす少数の金持ち、および我々の利益を守る警察と兵士と、プロレタリアートの大衆が残ればいい。ゴイムに殺し合いをさせるため、大々規模の武装増強が開始されなければならない。


２３．世界単一政府のメンバーは独裁者によって任命され、科学者、経済学者、財政専門家、企業家、大金持ちの中から選出される。実質的には万事、数字（カネ？）で解決がつく。


２４．代理人はその誤りを我々が承知している理論、原則を教え込むことで、社会の若年層の精神を惑わせて腐敗させる目的で、あらゆる階級、あらゆるレベルの社会、政府に潜入しなければならない。


２５．国家法および国際法については、いずれも変えるべきではなく、歪曲して最初はその法を覆い隠し、やがては見えなくさせるような否定的解釈を行なうだけで、現状のまま利用しつつ、ゴイムの文明を破壊しなければならない。我々の究極の目的は法を調停で置き換えることである。我々に対してゴイムが武装蜂起するのではないかと、皆さんはお考えになるかもしれませんが、我々は西ヨーロッパにおいて、どのような強者さえ縮み上がるような恐怖の組織を持っています。危険に脅かされないうちに、こうした組織を諸国家の各都市に組織することにいたしましょう。

ファイルNO.FO369/3969,及びFO369/3970

以下の情報の真偽は分からないが、公文書として残っている「ファイルNO.FO369/3969,及びFO369/3970」が正しいものであれば、恐ろしい事実である。公文書も改ざん、或いは不正に作成することも戦後の混乱期の中では可能であるだろう。

以下はネットでも公開されている情報である。





天皇は、第２次世界大戦中、日本軍が使用する武器、燃料を、敵国の米国から、密輸し、物資の欠乏する日本軍に高額で「売り付け」、利益をスイス銀行に隠し、蓄積していた。スイス銀行には、明治時代以降、天皇一族が日本人女性を誘拐し、売春婦として海外に「売却」した５０万人の女性の「売却代金」も蓄積されている。

有色人種絶滅政策

米国には、植民地戦争協会＝ソサエティ・オブ・コロニアル・ウォーと呼ばれる組織が存在する。かつて、英仏両国はアメリカ大陸の先住民（インディオと蔑称されて来た）を虐殺し、その土地を奪う事によってアメリカ国家を建設して行った。南北米大陸に５０００万人居たといわれる先住民は、この虐殺によって最終的に３万人程に激減した。人口の９９・９４％が虐殺された事になる。

文字通り、「皆殺し」、有色人種絶滅政策である。

この「虐殺の栄光を讃え」、アメリカ建国の「勇士の活躍を列伝」する記念館の運営団体として創立されたのが植民地戦争協会である。この「記念館」には、ディロン一族の名前が「最高栄誉を与えられた英雄」として「飾られている」。先住民を「最も、多く虐殺した人物として、その人殺しの名誉が讃えられている」。

植民地戦争協会の「列伝」では、ディロン一族が先住民から略奪した富で、ニューヨーク・メトロポリタン美術館を創立した「名誉」も讃えられている。

　１９２６年、ヒトラーのナチス・ドイツが行う戦争のため必要とされる戦車・戦闘機・銃器・銃弾を製造する目的で、ティッセン（ロックフェラーが３１％出資）等のドイツの鉄鋼業界を「一つに統一する、ドイツ鉄鋼トラスト」が結成される。ヒトラーは、このトラストが存在しなければ戦争が出来なかった。このトラストを「作り上げたのは」子ブッシュ前大統領の曽祖父サム・ブッシュと、クラレンス・ディロンであった。

アメリカの植民地戦争協会で、「人殺しを讃えられた」ディロン一族が、２０世紀には、ヒトラーを「使役し」、東欧等で凄まじい虐殺を行っていた。しかし、「今度は誰も、讃える者は居ない」。そして、ヒトラーを動かしていた黒幕がディロン一族である事も、忘れ去られているため、公然と非難する者も居ない。

　１９４５年、日本が第二次世界大戦で敗戦し、「日本の支配者となった米国」は、日本に米軍を常駐させ、沖縄に米軍基地を置き、日本の再武装＝自衛隊の創立を決定する。この、日本に米軍を常駐させ、永久的に日本が「植民地状態」となる日米安保条約を起草したのが、ダグラス・ディロン国務次官である。

そして、米国は、「食糧を武器として使う」という日本支配戦略を立て、日本に対し米国製の食糧の輸入を強硬に迫り、日本の食糧自給率を低める戦略を採用する。この戦略の実行のために、「貿易自由化交渉」と言う美名が使われる。後に、ガット・ウルグアイ・ラウンド、ドーハ・ラウンド等々と呼ばれるようになる、この貿易交渉は、最初期には「ディロン・ラウンド」と呼ばれていた。ダグラス・ディロンが、主導したためである。

アメリカ先住民を皆殺しにし、ヒトラーを使役し東欧等でヨーロッパ人を大量虐殺したディロン一族は、日本に米軍を常駐・支配させ、日本を「兵糧攻め」にする目的で「ディロン・ラウンド」を展開していた。

２００９年現在、米国は毎年１０月～１１月頃に、「本年は、この点について貿易自由化を行え」として、「事実上の命令書である」年次改革要望書を、日本に突き付け続けている。これは、ディロンの「作成した」安保条約第２条によって、「米国が日本に、要求できる権利」として「認められている」。

　１９７０年代、ベトナム戦争が激化すると、ポール・ニッツ国防次官はベトナムへの空爆を強く主張し、大規模な爆撃＝アジア人大量虐殺を展開する。このベトナム戦争の「作戦展開を極秘裏に作成するため」、ホワイトハウスには、ニッツ主導の下、ＮＳＣ国家安全保障会議３０３秘密委員会が設置される。このポール・ニッツは、ディロンの銀行ディロン・リード社の重役であった。

ディロン一族は、アメリカ先住民皆殺し、ヒトラーによるヨーロッパ人虐殺に続き、ベトナム人大量虐殺を、ここで展開している。

　このディロン社の社長には、現在、ウィリアム・ペリーが座っている。クリントン大統領の国防長官として、かつて中国に「核ミサイル技術を売った」、黒船ペリーの末裔である。この核ミサイル技術が、北朝鮮に流れ、２００９年現在、日本を脅かしている。

また、ディロン社は、世界各国に核ミサイルを販売する「窓口となる」、ヘリテージ財団を創立し、現在、米国軍事産業の「独占営業マン」の地位を手に入れている。

ウィリアム・ペリーは、米国の新聞王と言われたウィリアム・ランドルフ・ハーストの娘と結婚し、その財産・ビジネスを「継承している」。「日本人を始めとした有色人種は、人種として劣っているので、皆殺しにし、地球を白人だけの天国にする」と強硬に主張する、キリスト教原理主義教会の創立資金を出したウィリアム・ランドルフ・ハースト。その「後継者」が、黒船ペリーの末裔ウィリアム・ペリー＝ディロン社長である。

このペリー＝ディロンが、世界に拡がる核ミサイル販売＝人類絶滅の「窓口」である。

また、ディロン社は、同時に、世界中の軍事産業に投資する「戦争への投資専門企業」カーライル社を経営している。

これがディロン社の、２１世紀の「ビジネス」である。

　ディロン社の経営者ペリーは、かつてＣＩＡ・ＴＶと呼ばれるＣＢＳ・ＴＶを創立する際、ロシア・ロマノフ王朝直営のノーザントラスト銀行、イスラエルの軍事産業アイゼンベルグ社の顧問弁護士ローレンス・ティッシュの「資金援助」を受けている。ロスチャイルドの銀行ゴールドマン・サックスの子会社ノーザントラストである。

ディロンと、ロスチャイルド、イスラエルとのネットワークの一端を、見る事が出来る。

　現在、カーライル社と並び、「企業乗っ取り屋として勇名を馳せている」ブラックストーン社は、倒産したリーマン・ブラザースの「司令塔」として長年活躍してきたピーター・ピーターソンによって創立されたが、その創立資金を与えたのがブライス・イーストマン・ディロン＝ディロン一族であった。なお、このピーターソンの愛弟子が、日本の竹中平蔵である。そして現在、このブラックストーン社の「共同経営者」が、中国共産党政府である。

　また、日米安保条約を作り上げたダグラス・ディロンの娘は、ルクセンブルク王室に嫁ぎ、現在ルクセンブルク皇太子妃となっている。ヨーロッパの「金融支配者・司令塔」ベネルクス３国、スイスへのディロンの「閨閥」が、こうして密かに形成されてきた。

　２００９年、サブプライムと、ヘッジファンドの破綻で、世界金融恐慌が起こり、第三次世界大戦の足音が近づきつつある。

この「金融の暴走」の中で、事実上倒産したメリルリンチは、ヘッジファンドに３０００億ドル、シティバンクも３０００億ドルの「投機」を行っていた。倒産したリーマン・ブラザースは、２０００億ドルであった。この中で、最も「激しく暴走し」、他社を圧倒し７０００億ドルもの多額の資金を「ギャンブル投機」し、文字通り世界金融恐慌を「作り出した犯人」は、ＵＢＳ・ユニオンバンクスイスであり、スイスが世界恐慌「演出の総本山」であった。

このＵＢＳの子会社として、「恐慌創出の実働部隊」として動いてきたのが、ディロン社である。

ここでも、第三次世界大戦と言う大虐殺を「準備して来たのは」、ディロン一族である。

軍事産業の宣伝部門

今次のイラク戦争で、ひたすら戦争を煽り立てたＣＮＮ・ＴＶは世界第五位の売り上げを「誇る」軍事産業サフラ社の経営になる。サフラの親会社は、倒産したリーマン・ブラザースと共に、デリバティヴ等の「金融投機」手法を開発した銀行ドレクセル・バーナム・ランベール社である。

この銀行によって、現在の金融恐慌が引き起こされ、第三次世界大戦が準備されている。軍事産業の利益のためである。

この銀行が世界最大のネット企業ＡＯＬ、雑誌の「タイム」、映画会社のワーナー・ブラザースを経営している。

こうしたメディア企業は、「軍事産業の宣伝部門」である。

一方、同様に、イラク戦争を煽ったＦＯＸ・ＴＶ社長ルパート・マードックは、ロスチャイルドの核兵器原料ウラン製造企業＝軍事産業リオ・ティントの取締役である。

メディアは軍事産業が「経営し」、戦争の「宣伝」を担当している。

ＮＢＣ・ＴＶ、ＡＢＣ・ＴＶは、かつて共に中南米で黒人を奴隷としたバナナ農園を経営し、米軍海兵隊をバックにした中南米軍事独裁政権を確立してきたユナイテッド・フルーツ社ＵＦにより創立された。

世界最初のＴＶ放送局は、奴隷貿易業者によって、その奴隷農園の商品＝バナナの販売宣伝のために創立され、奴隷を支配・管理するための軍隊組織の「通信部門」が、そのままＴＶ局に「なっていた」。

ＴＶ局とは、その発祥から、「軍隊の宣伝・通信部門」である。

通称ＣＩＡ・ＴＶと呼ばれるＣＢＳ・ＴＶも一時ＵＦの協力を得、軍事産業ディロン・リード社の経営者によって創立され、その後アフリカのリベリアで黒人奴隷を使いゴム農園を経営していたブッシュ前大統領一族の資本が加わった（注１）。

ＣＢＳは、第２次世界大戦中、米軍と連携し、対日暗号解読部隊サムナー・レッドストーン・グループを傘下とし、その組織を「そのまま引き継ぎ」、戦後出発した。

米国ＴＶ界の５大ネットワークが全て軍事産業・軍組織によって経営されている。

ＴＶ局とは、「その発祥からして、軍隊の宣伝・通信部隊」である。


＊注１・・・冒頭の「人類大虐殺を目指す一族・・・核ミサイル屋の歴史」、参照。

恐ろしいことである

英国の老舗銀行ロイズが、破産寸前になり、英国政府に財政支援を求めている。

一方で、中国筋の麻薬・地下銀行であるＨＳＢＣ（英国）の業績は好調である。

大不況の中、資金は「有効な」投資先を求め、地下経済への投資に向かっている。

地下経済＝麻薬、売春、臓器販売＝人身売買、戦争＝兵器販売への「投資」である。

「市場経済のホントウの姿が、現れ始めている」。

無題

ビジネス知識源（吉田繁治氏） 090221遙かな国トルコ(1)：経済と文化のコンチェルトリンク　より抜粋引用
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■2.　円以外に対し上げている最近の米ドル

【円以外に対するドル高の要因】
米ドルが、世界最大の債権国の通貨である円以外に対し、価値を保ち、逆に新興国の通貨やユーロに対し上げているのは、米国の金融機関・ファンド・企業が持つ対外資産（1650兆円：07年末）を、本社の資金繰りのため、売っているからです。（注）対外負債は2000兆円で、対外純負債が350兆円（08年推計）

米国がもつ対外証券の売りは、現地通貨売りとドル買いになります。

米国経済とドルが強いための、円以外へのドル高ではない。逆に、ドルが弱く、米国金融と企業の資金不足から、手持ちの海外債券を売り、それが本国への送金のためのドル交換（現地通貨売りとドル買い）になり、米ドルが価値を維持しているのです。これを認識しておいてください。



【新興国の株価と通貨】
2008年後半期の、米国・英国・欧州からの売り（投資の引き揚げ）のため、トルコを含む新興国の株価は、全部、07年10月比で60％～70％も暴落しました。現地の通貨も、ドル交換（＝現地通貨売却）が増え、下がった。


【重要】
米ドルが大きく下がる時期は、米国の金融機関・ファンド・企業による対外資産（＝対外債権）の売りの勢いが、止まったとき、および、金融・経済対策のため増発されるドル国債が、海外に売れにくくなったときです。これが、半年以内に来る感じがしています。



【金融機関の不良債券買い取りで、FRBの資産が劣化している】
今、米国中央銀行のＦＲＢは、金融機関の不良債権と、買い手がなくなって流通性を失った証券を200兆円も買い受けて、その対価であるマネーを与え金融崩壊を支えています。

今は、FRBの資産が、金融機関からの不良債券の引き受けで、空洞化しています。




【円は、ドルの付属的な位置を、麻生政権が選んでいる】
今、世界では円が最も強い通貨ですが、難点は「国際流通性」です。
理由は、政府・日銀が、対外総債務2000兆円の米ドルに対し、政府が「ドル基軸を守る」と公に言い、ドル債を、米政府の要請に応じて買い支えることから、円がドルの付属通貨の位置にあるからです。

政府の無定見な対米追随が円を弱くし、本来は下がるべき米ドルを支える第一の要素です。

最近では、米国が支配するIMFに、9兆円の資本を拠出する調印を、中川前大臣が行っています。泥酔会見は、米国から感謝された、調印式の翌日でした。




【トルコ】
日本人の意識からは、遠いトルコですが、政府が、ＧＤＰ（≒産出される商品量）に対し、ペーパーマネー（≒国債）を刷り過ぎれば、高いインフレ率になって通貨価値が下がる。この単純明快なことが、トルコでは、見えるのです。


【今後数年は、スタグフレーション】
世界の同時金融危機の後は、スタグフレーションを含むデフレ（数年間）でしょう。スタグフレーションは、企業利益が下がり、賃金も下がって、物価も上がらない数年間です。その間、長期金利は、政府の利下げにかかわらず上がる。




【その後は、インフレになる】
各国政府は、金融・経済対策のため国債を増発し、買い手が少ないので、結局は中央銀行に買わせます。中央銀行はペーパーマネーを刷って政府に与え、それを政府が使う。
それが数年続けば、先進国でもトルコのような通貨価値の下落が認識され、あとは、物価が上がるインフレでしょう。
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（引用以上）

時をめぐる

千円札一枚持って、夢を駆け巡る

千円札一枚持って、時を駆け巡る

ワーキングプア

君の行きたいとこは　一体どこにあるのかな？

君の欲しいものは　一体どこにあるのかな？


この丸い地球の上で　走って走って走り続けて

君が手にしたものは　何だったんだろう？



君が言ってた自由って　一体どこにあるのかな？

君が言ってた幸せって　一体どこにあるのかな？


この丸い地球の上で　走って走って走り続けて

君が手にしたものは　何だったんだろう？



どこまで行けば終わるのですか？

どこに行けば見つかるのですか？

走り続ける・・・・・・・

日本もまさしくアメリカナイズ

どこもかしこも間違ったアメリカに洗脳されている。
女性はなんでもかんでも脱げば良いと思ってる。

アムロナミエの入浴シーンＣＭもしかり。

金に踊らされる人間達。

自由の国アメリカが生み出したものはフリーセックス、麻薬、家庭崩壊。

今、日本も来るところまで来ている。

アメリカの私生児の数は、日本の総人口をを越えるのではないか？

あと数年で世界には、親がいない子供達。父親が誰か母親が誰か分からない子供達で溢れ返す。

そんな時代に、真の愛なんて存在するでしょうか？

価値なんてものがあるのでしょうか？


全世界の女性達よ。脱ぐのはあなたの愛する人の前だけにしたほうが
真の幸福のために重要ですよ。

美しき女性達よ。美の象徴である女性達よ。

自分に値段をつけて売り出すのはやめにしませんか？