有色人種絶滅政策

米国には、植民地戦争協会＝ソサエティ・オブ・コロニアル・ウォーと呼ばれる組織が存在する。かつて、英仏両国はアメリカ大陸の先住民（インディオと蔑称されて来た）を虐殺し、その土地を奪う事によってアメリカ国家を建設して行った。南北米大陸に５０００万人居たといわれる先住民は、この虐殺によって最終的に３万人程に激減した。人口の９９・９４％が虐殺された事になる。

文字通り、「皆殺し」、有色人種絶滅政策である。

この「虐殺の栄光を讃え」、アメリカ建国の「勇士の活躍を列伝」する記念館の運営団体として創立されたのが植民地戦争協会である。この「記念館」には、ディロン一族の名前が「最高栄誉を与えられた英雄」として「飾られている」。先住民を「最も、多く虐殺した人物として、その人殺しの名誉が讃えられている」。

植民地戦争協会の「列伝」では、ディロン一族が先住民から略奪した富で、ニューヨーク・メトロポリタン美術館を創立した「名誉」も讃えられている。

　１９２６年、ヒトラーのナチス・ドイツが行う戦争のため必要とされる戦車・戦闘機・銃器・銃弾を製造する目的で、ティッセン（ロックフェラーが３１％出資）等のドイツの鉄鋼業界を「一つに統一する、ドイツ鉄鋼トラスト」が結成される。ヒトラーは、このトラストが存在しなければ戦争が出来なかった。このトラストを「作り上げたのは」子ブッシュ前大統領の曽祖父サム・ブッシュと、クラレンス・ディロンであった。

アメリカの植民地戦争協会で、「人殺しを讃えられた」ディロン一族が、２０世紀には、ヒトラーを「使役し」、東欧等で凄まじい虐殺を行っていた。しかし、「今度は誰も、讃える者は居ない」。そして、ヒトラーを動かしていた黒幕がディロン一族である事も、忘れ去られているため、公然と非難する者も居ない。

　１９４５年、日本が第二次世界大戦で敗戦し、「日本の支配者となった米国」は、日本に米軍を常駐させ、沖縄に米軍基地を置き、日本の再武装＝自衛隊の創立を決定する。この、日本に米軍を常駐させ、永久的に日本が「植民地状態」となる日米安保条約を起草したのが、ダグラス・ディロン国務次官である。

そして、米国は、「食糧を武器として使う」という日本支配戦略を立て、日本に対し米国製の食糧の輸入を強硬に迫り、日本の食糧自給率を低める戦略を採用する。この戦略の実行のために、「貿易自由化交渉」と言う美名が使われる。後に、ガット・ウルグアイ・ラウンド、ドーハ・ラウンド等々と呼ばれるようになる、この貿易交渉は、最初期には「ディロン・ラウンド」と呼ばれていた。ダグラス・ディロンが、主導したためである。

アメリカ先住民を皆殺しにし、ヒトラーを使役し東欧等でヨーロッパ人を大量虐殺したディロン一族は、日本に米軍を常駐・支配させ、日本を「兵糧攻め」にする目的で「ディロン・ラウンド」を展開していた。

２００９年現在、米国は毎年１０月～１１月頃に、「本年は、この点について貿易自由化を行え」として、「事実上の命令書である」年次改革要望書を、日本に突き付け続けている。これは、ディロンの「作成した」安保条約第２条によって、「米国が日本に、要求できる権利」として「認められている」。

　１９７０年代、ベトナム戦争が激化すると、ポール・ニッツ国防次官はベトナムへの空爆を強く主張し、大規模な爆撃＝アジア人大量虐殺を展開する。このベトナム戦争の「作戦展開を極秘裏に作成するため」、ホワイトハウスには、ニッツ主導の下、ＮＳＣ国家安全保障会議３０３秘密委員会が設置される。このポール・ニッツは、ディロンの銀行ディロン・リード社の重役であった。

ディロン一族は、アメリカ先住民皆殺し、ヒトラーによるヨーロッパ人虐殺に続き、ベトナム人大量虐殺を、ここで展開している。

　このディロン社の社長には、現在、ウィリアム・ペリーが座っている。クリントン大統領の国防長官として、かつて中国に「核ミサイル技術を売った」、黒船ペリーの末裔である。この核ミサイル技術が、北朝鮮に流れ、２００９年現在、日本を脅かしている。

また、ディロン社は、世界各国に核ミサイルを販売する「窓口となる」、ヘリテージ財団を創立し、現在、米国軍事産業の「独占営業マン」の地位を手に入れている。

ウィリアム・ペリーは、米国の新聞王と言われたウィリアム・ランドルフ・ハーストの娘と結婚し、その財産・ビジネスを「継承している」。「日本人を始めとした有色人種は、人種として劣っているので、皆殺しにし、地球を白人だけの天国にする」と強硬に主張する、キリスト教原理主義教会の創立資金を出したウィリアム・ランドルフ・ハースト。その「後継者」が、黒船ペリーの末裔ウィリアム・ペリー＝ディロン社長である。

このペリー＝ディロンが、世界に拡がる核ミサイル販売＝人類絶滅の「窓口」である。

また、ディロン社は、同時に、世界中の軍事産業に投資する「戦争への投資専門企業」カーライル社を経営している。

これがディロン社の、２１世紀の「ビジネス」である。

　ディロン社の経営者ペリーは、かつてＣＩＡ・ＴＶと呼ばれるＣＢＳ・ＴＶを創立する際、ロシア・ロマノフ王朝直営のノーザントラスト銀行、イスラエルの軍事産業アイゼンベルグ社の顧問弁護士ローレンス・ティッシュの「資金援助」を受けている。ロスチャイルドの銀行ゴールドマン・サックスの子会社ノーザントラストである。

ディロンと、ロスチャイルド、イスラエルとのネットワークの一端を、見る事が出来る。

　現在、カーライル社と並び、「企業乗っ取り屋として勇名を馳せている」ブラックストーン社は、倒産したリーマン・ブラザースの「司令塔」として長年活躍してきたピーター・ピーターソンによって創立されたが、その創立資金を与えたのがブライス・イーストマン・ディロン＝ディロン一族であった。なお、このピーターソンの愛弟子が、日本の竹中平蔵である。そして現在、このブラックストーン社の「共同経営者」が、中国共産党政府である。

　また、日米安保条約を作り上げたダグラス・ディロンの娘は、ルクセンブルク王室に嫁ぎ、現在ルクセンブルク皇太子妃となっている。ヨーロッパの「金融支配者・司令塔」ベネルクス３国、スイスへのディロンの「閨閥」が、こうして密かに形成されてきた。

　２００９年、サブプライムと、ヘッジファンドの破綻で、世界金融恐慌が起こり、第三次世界大戦の足音が近づきつつある。

この「金融の暴走」の中で、事実上倒産したメリルリンチは、ヘッジファンドに３０００億ドル、シティバンクも３０００億ドルの「投機」を行っていた。倒産したリーマン・ブラザースは、２０００億ドルであった。この中で、最も「激しく暴走し」、他社を圧倒し７０００億ドルもの多額の資金を「ギャンブル投機」し、文字通り世界金融恐慌を「作り出した犯人」は、ＵＢＳ・ユニオンバンクスイスであり、スイスが世界恐慌「演出の総本山」であった。

このＵＢＳの子会社として、「恐慌創出の実働部隊」として動いてきたのが、ディロン社である。

ここでも、第三次世界大戦と言う大虐殺を「準備して来たのは」、ディロン一族である。