日本は世界に貢献しなければならない国家である

オルタナティブ通信によると以下のようである。以下転載。



　「第２次世界大戦に日本が参戦する事に、昭和天皇は反対であったが、軍部と東条英樹首相の暴走と、強硬さに押し切られ、嫌々ながら天皇は戦争に関与した」という、デマ宣伝がマスコミによって流されている。「天皇を、何とかして、戦争責任から逃がそう」という宣伝である。

　１９９５年３月１９日付、毎日新聞は、１９４４年７月２０日付の天皇から、東条英樹宛ての勅語を掲載している。

「あなたは（東条は）、朕（天皇）の行う戦争において、朕の指導の下、十分に職務を果たした。」

　天皇は.この公式の勅語で、第２次世界大戦への日本の参加は、「天皇が」決断し行った＝朕の戦争である、と断言している。そして東条英樹以下、軍部は「天皇の指導に従っていた」と明言している。

　天皇が戦争に反対の「平和主義者」などと言うのは、全くのデマ宣伝である事を、天皇自身が、ここで明言している。

　山田朗は著書「昭和天皇の軍事思想と戦略」（校倉書房刊）で、膨大な資料と証言を積み重ねながら、政治と軍事の最高指導者として、また、最も正確な情報を収集し得る立場に居た者として、天皇に戦争を起こした責任がある、と結論付けている。

この膨大な資料と証言に反論し得る研究は、未だ出ていない。

　戦争中、侍従次長として天皇の「側近中の側近」であった木戸幸一は、著書「側近日記」（東京大学出版会刊）において、真珠湾攻撃の成功直後、戦争の開始を、「天皇が喜び、飛び上がって、小踊りする」様子を描いている。

　戦争の開始を、「喜び、飛び上がって、小踊りする」天皇が、どうして「戦争に反対する平和主義者で、軍部と東条英樹の強硬姿勢に引きづられた」事になるのか？

こうしたデマ宣伝の背後には、再び「天皇を中心に日本を、力づくで統一」しようと言う、日本政府の意図が透けて見えている。

ロスチャイルドと結び付き、日本軍部に兵器を販売し、兵器の消費拡大＝販売促進の目的で戦争を起こし、「金儲けに奔走して来た」、兵器販売業者＝死の商人「天皇一族」の、「戦争ビジネス」の、２１世紀における復活である。

天皇支持者は全員、この戦争画策人＝人間のクズ＝天皇の走狗である。

昭和天皇こそ、戦争を起こした責任者、戦争犯罪人として死刑に処されるべき犯罪者であった。


以上が転載文



確かに天皇は戦後、勅語を発したのかもしれない。ただ問題は、どんな動機でその勅語を出したのかということのように思う。

昭和天皇は全て自己の責任で済ませようと、あえてそのような表現をしたのかもしれない。

いずれにしろ戦後、天皇は莫大な額の資産を得たのには間違いないようである。

したがって、戦後処理として、日本は世界に貢献して、過去の罪を清算する義務があるように思う。

もちろん昭和天皇だけではない。戦中戦後、悪事の数々を行ってきた三井、三菱、住友、安田、それだけではない、殺人兵器を生産し続けて、ぼろもうけをした製薬会社も然りである。


戦中、どれだけ多くの国民の命が犠牲となり、またどれだけ多くの世界各国の国民達が苦しめられたかしれない。それらに対して、賠償してもし尽くせないほどの借りが日本には残っている。


今こそ、その戦後処理のため、日本の財力を世界のために生かすべき時ではないだろうか？

理論ゲームは二の次にしましょう

昨夜だったか、テレビの何とかＸファイルなる番組で、ＵＦＯのことなど面白可笑しく取り上げていたが、途中でバカらしくなり、テレビの電源をオフにした。


テレビや書籍などでは、政治・経済のことも含め、宇宙人がどうだとか、国民の視聴率や購買意欲を高め、利益を上げるために、日夜くだらないことをさも真剣に話し合ったり、書き連ねている。


そこには色んな人々の意見が、まるで理論ゲームのような感覚で、飛び交っている。


仮に地球外生物が存在していたとしても、仮にＵＦＯが存在していたとしても、そのことよりももっと究極的なことをまず話し合うべきであり、結論付けなければならないのだ。


児童ポルノなんとか法にしても然り、臓器移植なんたら法にしても然り。




幼い頃非常に虚しかったことがある。

それは何かを話し合う時に「私はこう思う」「僕はこう思う」という「・・・・はこう思う」という表現しか出来ないことだ。

この世に真理ってないのか？「これはこうだ！」と言えるものはないのか？

そんなことを思いながら、結局は何も見出せず、「誰が正しい」とか「何が間違っている」とか誰も言うことが出来ないのが今の世の中であり、世界なのだ。


だから民主主義という体制の中で、多数の意見を優先するという方法を取るしかなかったのだ。


しかし、今ここにきて思うことは「真理はある」ということだ。


多数の意見がどうであっても、それはその時代の人々の価値観である。
その時代の主権者の価値観である。

時代が変われば、主権者が変われば、一夜にして変わってしまう価値観である。


ある時は善であり、またある時は簡単に悪となってしまう価値観である。


そんな価値観は、金や権力でいとも簡単に変えることができるものである。


今世紀末的様相を呈しているこの時代に必要なことは、多様化する価値観の整理である。

これから世界は全人類を一つの共同体として、生きてゆかなければならない時代。

全人類が永遠に変わることのない価値観のもと共存していかなければならないのである。



人間は何のために生まれ、何のために生き、死んだらどうなるのか？

この人間の最も根本となる課題を解明しなければならない時代なのである。



もう馬鹿げた理論ゲームなどをして遊んでいる時ではないのである。

作られた日本国民の無知と無関心

アメリカの軍事戦略は見事に成功しているのである。

飴と鞭をたくみに操るアメリカ国防総省。


１９２０年、警視庁官房主事として、戦争に反対する労働組合等を弾圧した正力松太郎は、２４年、読売新聞を買収。この新聞で、第二次世界大戦中、戦争を煽った事によって、読売新聞の事実上の創立者・正力松太郎は、４５～４８年まで戦争犯罪の容疑で巣鴨拘置所に拘置される。

５１年、公職追放を解除された正力松太郎は、日本テレビを作ろうと資金集めにかかる。

当時、世界の支配者として姿を現しつつあった米国には、アメリカの政策が正しいと宣伝する目的で、米軍の別働部隊としてラジオ放送局ＶＯＡが創られていた。

ＶＯＡ創立者のサウス・ダコタ州選出の共和党右派・上院議員カール・ムントは、部下であるニューヨークの弁護士＝議会対策の顧問弁護士であり軍人でもあったヘンリー・ホールスウセン少佐を、日本に派遣し、正力松太郎に、ＶＯＡのＴＶ版創立を働きかける。

ヘンリー・ホールスウセンはユニテル社という極東全域を支配する、米軍用ＴＶ企業を経営していた。

正力松太郎は米国・国防総省と政界に強いコネを持つ、ワシントンのマーフィー・ダイカー・スミス＆バーウェル法律事務所を通じ、アメリカ国防総省に、日本テレビを日本支配＝米国の政策宣伝ＴＶとして創立する趣旨を伝え、ペンタゴンに協力を要請、承諾を得る。この「提携」の下、ペンタゴンの資金提供で、日本テレビは創立される。

このペンタゴンによる、日本テレビ創立には、アメリカ上院外交委員会のバーク・ヒッケンルーパー上院議員、ジョン・スパークマン上院議員、軍事委員会のエベレット・ダークセン上院議員が、「米軍が日本本土で行う軍事作戦に関し、日本人が関心を持たず、警戒せず、無知で居続けてもらうためには、ＴＶで、娯楽番組、スポーツ番組を大量に放送し、そちらの方に、日本人の気を反らす必要がある」として、議会への説得工作を展開した。

世界は新しい構造へ向かって

今、世界が向かおうとしているのは、ヨーロッパ大陸、アメリカ大陸、アジア大陸を土台とする新しい世界の形。

しかし、そこへ至る道は穏やかではないかもしれない。

なぜならば、これまで作り上げてきた世界の仕組みを変えなければならないし、
壊さなければならないからだ。


第一次世界大戦以降、国際連盟が組織された。

そして第二次世界大戦以降、国際連合が組織された。


そして今また次なる国際連合に代わるものが組織される必要がある。


そのために人類が越えなければならない壁。第三次世界大戦。


それには、二つの道が準備されている。

一つは武力闘争によるもの。そしてもう一つは理論闘争によるもの。



武力による物質的な解決の道　戦いの道を選ぶのか？

理論による精神的な解決の道　話し合いの道を選ぶのか？


どちらかを選ぶかは神が決定するものではない。

人類が選ばなければならない。



どちらを選んだとしても、その結果、世界は統合の方向へ進む。

一つは多くの犠牲を代価にした道。

もう一つは理解しあうことによる道。



今、世界の背後で、核戦争を目論む者達が、世界金融恐慌を着々と推し進めている。

リーマンブラザースの倒産劇にカモフラージュされた世界の経済体制の崩壊戦略。


サブプライム関連の株、米国債を大量に買い込んだ日本の企業達が、瀕死の状態にある。

農林中金、日本生命、地方銀行、農協関連の貯蓄、貯蓄型生命保険・火災保険などなど。

そしてこれらが破産宣言する秒読みが今始まった。


その動きを止めることが出来るのは今しかない。まだ破産宣告してない今しかない。

今度の選挙でそれが決まる。



今、北朝鮮や中国を使って、日本包囲網作戦が展開されている。

日本が核武装した場合には、第三次世界大戦が武力によるものになる方向へ
矛先を向け始めた兆候と見ることが出来る。


我々は何としてもそれを阻止しなければならない。

その為には、今後の日本の政界の動きを正しく見極める必要がある。

無関心では、阻止することは出来ない。

また、心ある政治家達は、日本の行くべき道を、世界が行くべき道を
命がけで守らなければならない。

そう命がけで。

目先の利益。自己の利益。薄っぺらな正義感を捨てなければならない。


俺達の行くべき道は、全人類の救済なのだ。

それは悪なるものたちをも巻き込むほどの大いなる救済の道なのだ。


この美しい宇宙を。かけがえのない人類を。生命を。傷付けてはいけない。
守らなければならない。



君が得意とする方法で、君に出来る方法で、全人類救済のために立ち上がろう。

価値観崩壊の時代

児童ポルノ禁止法をめぐって様々は意見が飛び交っている。

表現の自由への侵害であるとかプライバシーへの侵害である云々。


では、逆に表現の自由とはなんであろうか？

どこまでが表現の自由なのか？規制はないのか？


さらには自由とはなんであろうか？

自由？何をしても良いのか？規制はないのか？



善とは何か？悪とは何か？


何が善で何が悪か？それらは個人個人が規定するものなのだろうか？

価値観の違いであると言って、簡単に結論付けることができるのだろうか？



では、なぜこのようなことが議論されるのだろう。

なぜこれが善で、これが悪だと決定付けることはできないのだろうか？



それは人類が未だ解決し得ていない最も重要な根本問題が未解決のままだからである。


それ以前に、人間とは何か？このことすら未解決のままでいる。

人間は何のために生まれ、何のために生きているのか？



さて、その根本問題とは何なのでしょう？

一度考えてみてください。その根本問題とはなんなのか？


芸術という名の下になんでもありなのか？！

なぜ今ガン検診か？

山田邦子を使ったがん検診のためのキャンペーン。

しきりに広告する。



なぜ今がん検診か？

まぜマンモグラフィーか？


受診した方の多くは知っているかもしれないが、マンモグラフィーで早期発見できるというが・・・。


マンモグラフィーを受診後に、疑いがあると呼び出しの通知がある。

そして、次に来医院するときには、超音波検診。触診。・・・等々。

結局、マンモグラフィーで疑いがあると言い、次に再び従来の検診を行う。



なんのためのマンモグラフィー検診？



さて、ここで気になることがあるが、それは？



ところでマンモグラフィー検診って、どんな検診なのか？

非常に原始的な機器である。

貧乳のかたはどうするのか？

乳腺は放射能を浴びれば浴びるほどガンになる細胞が密集している。

被爆量は微量であるとうたっているが・・・・・。



遠からず政府が行おうとしている恐ろしい事実が発覚するであろう。

山田邦子に責任はないが・・・・・・。マンモグラフィーは頂けないなあ。



今後はますますがん患者が増えるだろう。

世界は本質の世界へと

今、どの国も金融危機の影響で大打撃を受け、そこから抜け出るための努力を血眼になって行っている。


日本でもそれは変わらない。


ビジネスチャンスを目標に日夜働き続けている。

どこも差別化を計るために色んなサービスを工夫している。


より顧客に喜んでもらえるように。
より顧客に利用してもらえるように。
顧客のことをより考えることに集中している。
そして差別化を計るために、よりサービスが向上していく。

しかし、サービスを行う動機が売り上げアップのためであり、
金儲けのためである。


いずれにしろ。サービスが向上しているのである。


人間は気付いていない。

本来はサービス向上を優先し、顧客中心を優先することで、
ついてくるのが売り上げであり、収益である。


競争のポイントが違っているのである。


動機はどうであれ、サービスが向上しているのは自然の摂理と
同じである。

政治にしろ、経済にしろ、向かう先は本質の世界であり、
人間の本心にそぐわないものは、生き残れないのが宇宙の原理である。

この宇宙は、すべてが同じ原理で存在しているのだ。


人間がどうあがいても、宇宙の原理は人間が作ったのではなく
人間は宇宙の原理の中に生きる存在なのである。


その宇宙の原理から外れれば、病気にもなり、不具合が生じるのである。


宇宙を知りたければ、人間をもっと理解することであり、
自然の中の摂理をよく知ることである。


ガンがなぜ起こるのか？どうすれば治せるのか？


原理から外れることで非原理的な現象（病気など）は起こるのである。

２０００年に一度の金融恐慌

権力者たちは１００年に一度と言っている。


しかし、これは２０００年に一度の大世界金融恐慌だ。


何世紀にも渡って人類が経験したことのない大異変のときである。


いや、正確には過去に２度、人類は経験してきた。


第一は４０００年前、エジプト文明が崩壊した時。


そして第二は２０００年前のローマ帝国が崩壊した時。



そして今回は第三回目である。


資本主義帝国が崩壊する時である。


詳細はいずれ機会がある時にお話できれば幸いかな。

どこまで続くのか世界の市場開拓

世界に君臨するスーパービジネスマンたちは、次なる新しい市場開拓を目指し、昼夜お金儲けに暇がない。


穀物の供給量を意図的に減少させ、食品価格を高騰させ、また原油の供給量を減少させ、原油価格を高騰させてきた。

そして、今や天から降る雨水さえも独占し、新たなるビジネスとして推し進めようとする動きが始まっている。


いずれ我々の飲み水さえも、自由に出来ない時が来るかもしれない。

しかも国連主導で行おうという動きが影で見え隠れしている模様。



水道局が民営化されれば、最悪の事態も予想される。

世界はどこまで金儲けに走れば気が済むのだろうか？

思想統制されている日本のマスメディア

皆さんは日本にある「外国放送モニタリング・サーヴィス」というものをご存知だろうか？

彼らは日本のＴＶ放送等々に出演する「学者・評論家」の「コメンテーター人名録＝Commentator Profile」を作成している。


この「外国放送モニタリング・サーヴィス」とは米国ＣＩＡの出先機関である。

そこで作成されるプロフィールとは、各テレビ番組等に出演した各コメンテーターの思想傾向、特に「反米的思想、発言の前科」等を詳細に記録している。

こうした米軍にとっての「要注意人物」を出演させたＴＶ番組等には、このモニタリング・サーヴィス部から直接、あるいはスポンサーを通じて「警告」が行われる。

警告の仕方は、直接的なものと、プロデューサー等の車が「何者かによって」パンクさせられている、深夜自宅に「嫌がらせ電話」が繰り返される、自宅玄関前に深夜「生ごみが、ブチマケラレル」、クレジットカードが突然使用不可になる等々、様々である。



ＴＶ番組に、どの評論家が出演し、「どのような発言を行うか」、言論の自由は、こうして軍・諜報組織によって「コントロール下」に置かれている。「市民が、どのような思想を持ち、どのように考えるか」は、あらかじめ軍・諜報組織によって「決定されている」


憲法によって言論の自由が保障されているから、言論の自由が「存在する」と考えるのは愚考である。ということである。



ミッドナイトトークも管理されているのだろうか？

ま、そんなことはまだないか！？