ブッシュの対日戦略

２００９年、経済成長を続ける中国の電力は、今後、原子力発電を中心として生産されて行く事が既に決定されている。その中心となっているのがウェスティングハウス社である。

ただし、ウェスティングハウス社の親会社は、日本の東芝である。

ブッシュの命令によって小泉元首相は、靖国神社に公式参拝を続けた。そのため日本と中国の対立は激化し、相互の経済交流は「大きく停滞した」。

同時に、日本のマスコミが、中国の「毒入りギョウザ」「ダンボール入り肉まん」等々の宣伝を大々的に行い、日本と中国の「対立をアオッタ」。この「意図的に情報操作され、作り出された日本と中国の対立の期間に」、中国経済の要である金融機関は大部分、次々と、米国銀行との「共同経営の影響下に入った」。

ブッシュ＝米国の経済界の「日本は今、中国経済に手を出さず、米国が中国の、おいしい所を食べ尽くすまで、傍観していてくれ」という願いを「聞き入れ」、日本マスコミと小泉は、日本の利益を「放棄し」、米国の「利権を守った」のである。そのための靖国参拝と、マスコミの中国批判の大合唱であった。

この「計略の実働部隊」となり、靖国参拝賞賛と、中国批判の大合唱を行った、日本の民族主義者＝天皇主義者とネット右翼は、売国奴として日本の利益を「米国に売り渡し」、「米国の利権を守った」のである。

ここに天皇主義者と、右翼（ネット右翼も含む）が、売国奴である正体が、明確に現れている。



戦後、中国四大家族の１つ陳一族が姿を消した理由には、第二次世界大戦中、陳一族が中国大陸でのナチス勢力の中心として活動した経緯がある（ｐ１８１）。この中国大陸でのナチス勢力を支援していたのが、ドイツのヒトラーの活動資金を提供していた米国のブッシュ一族である。

その意味で、ブッシュ一族は中国の経済界を支配・コントロールする米国財界の中では傍流である。

一方、ウェスティングハウス社、原子力発電業界は、ロスチャイルド一族の独壇場である。このロスチャイルドの部下が、オバマ新大統領になる。ブッシュという傍流が退場した後、本家のロスチャイルドの登場である。

中国と米国の一体化は、今後、急激に強化される。

今後、日本は、中国とアメリカの「挟み撃ち」に合う。

しかし、日本の民族主義・天皇主義と言う「幻覚に汚染されなかった」東芝は、とりあえず「足場を残した」形になる。

天皇主義という「観念・妄想に踊った」第二次世界大戦中の日本は、経済実態を１つ１つ押さえて行った米国に敗北した。再び、日本が亡国の憂き目に会うか否かは、「妄想から覚め、現実を見る事が出来るかどうか」に、かかっている。