小沢裁判と司法を裏で操る黒幕（２）

原田何某という人物がいるが、三井グループ、三菱関連、更には郵政事業にも通じていて、現在は弁護士としての肩書きを持っている。まずはここからもう一度調査を進める必要があるかと思う。

根はもっと深いところから始まっているが、検察と裁判所、裏でどんなつながりを持っているかをよく知っている人物です。ただし深入りすると名誉毀損罪で訴えられるか、別件逮捕で口封じが行われるだろう。

だからマスコミは誰も手が出せないでいる。政治家の多くは脅されているから真実が言えない。それは当然である。しかしある段階まで来れば、その脅しも効かなくなる。その時を心ある人物たちは今か今かと待っている。


ブログで書くにはまだ時期早々かと思うが、本人たちはいつまでも悪いことは出来ないということを感じているはず。捜査の手は今少しずつ原田さんの首下まで・・・・。


また天皇の金塊ということに関心を持っている人が非常に多いが、宮内庁や警察、大手バンク、某有名ホテルなどは皆グルになって国民の金をマネーロンダリングしている。天皇について調べるよりも宮内庁の人間を調査することが必要かと・・・。

政権が移行し始めた頃から、また民主党政権になってから彼らの仕事がやりにくくなった。
現在の小沢つぶしは宮内庁をはじめとする検察や警察、裁判所、大手バンク（財閥グループ）、ホテル関係者全ての罪状をもみ消すことにある。当然、これらの犯罪は日本国内だけに留まらず国際的なネットワークで行われている犯罪である。

従って全容解明には宇宙から地球を眺めるという思考が必要なのです。そんな視野を持って見つめていけば、今世界がどこに向かおうとしていることが分かるはずです。

ビート●けしは地下社会の恐ろしさを知っている

日本の娯楽番組でその中心的存在だった彼は、やりたい放題で馬鹿騒ぎの番組を作り続けていた。

そこまでは良かったのだが、その当時国民世論を支配するためには、バラエティ番組で力を持っている人間の協力が必要だった。


彼は何度か地下社会にこう囁かれた。「我々に協力してもらおう。その代価として世界的な名声を得れるようにしてやろう」

しかし傲慢で自信家だった彼は自分自身の力で何でも出来ると信じていた。それほどお茶の間では人気者で、彼の右に出るものは一人も居ないほどであった。

ところが突然のバイク事故である。それから彼の行き方は１８０度急展開をするのである。


あの事故の後、彼は芸能界に復帰し、そして数々の賞を受けることになる。
世界に彼の名が轟いたのである。

元々才能はあった彼だが、どんなに才能があっても世界的名声を得ることはそう容易くは無い。

ところが地下社会のネットワークが関与すれば、全てが裏で繋がっている社会。
いつでもどこでも好きなだけ名声を得ることは可能なのだ。


彼は地下社会の恐ろしさを体験した人物だ。そんな彼が真実を語ることで世界の情勢は大きく変わるきっかけの一つになるのだが・・・・。

映像での白けきった彼の表情の裏では、いつも葛藤が渦巻いているはず。
一日も早く彼らの奴隷となるのは止めて欲しいが、彼も一人の人間である。
孤独も感じれば恐怖も感じるのだ。

バチカンに叩きつけられた声明文

２０１０年８月６日（金）付け

愛と正義と真実の絶対的な勢力確立により、これまで我が物顔で世界を牛耳ってきたバチカンを初めとする悪魔教団に対する声明文が提出された。

その内容は「世界の平和と自由のために全面的な改心を宣言するように」というものである。

猶予期間が設けられたこの声明文に対してローマ法王を初めとするバチカンを頂点とする国際金融資本家たちがどのような回答を出すかということが最大の焦点となっている。

もしこの声明文が受け入れられたならば、現在世界が抱えている金融危機に対する救済処置が順次進むものと見られる。

しかし問題はそれを快く思わない者達の反発である。

触れてはいけない事件

梅雨も明けてこれから蒸し暑い日々が続くそうだが・・・・。

世間ではいつものように時間が流れ、何の疑問を抱くことなく、今日を生きる。

今から約１４０年ほど昔、一昔というほうが分かり易いのかも。

江戸時代。オランダとの貿易はあったが、基本的には鎖国の時代？

なぜ明治維新という革命が起きたのだろうか？

歴史の流れから見れば当り前と言えば当り前だったのだが、それは過去のこと。

さて、今の時代はどうだろう？鎖国時代だろうか？それとも開国時代だろうか？

血液製剤

彼らは、この生物兵器を1978年、ＷＨＯを使い、天然痘ワクチンにエイズウイルスを植え込み、一億人以上に接種するという形で実験を行なった。

さらに、彼らはエイズがアメリカで話題になりはじめた後も、エイズウイルスが混入された血液製剤を日本に輸出し、日本にエイズの種を植えつけることに成功した。

1983年1月4日、アメリカ、ジョージア州アトランタ。この日、ＣＤＣ ―アメリカ国立防疫センターは、全米の血液関係者を集めて重大な会議を行なった。

ＣＤＣが行なった半年間の調査によれば、全米ですでに8人の血友病患者がエイズを発病し、その他に3人がエイズと疑われていた。この11人はいずれも血液製剤を使っていた。会議から2カ月後1983年3月、アメリカ政府は感染原因が血液中のウイルスではないかと考え、加熱処理をした血液製剤を緊急に認可した。

しかし、日本で加熱製剤が認可されたのは1985年7月、アメリカに遅れること、2年4カ月後であった。この間、日本では熱処理をしない非加熱製剤が使われ続けたのである。

なぜ、2年4カ月もの間、日本の血友病患者たちは危険にさらされ続けたのだろうか。アメリカで警告が発せられた1983年以来、日本の厚生省とその関係者は、この事態をどう受けとめていたのか。その全容は今まで明らかにされてこなかった。

血液製剤が危ないという情報は、日本でも入手可能なＣＤＣの機関誌や、外国の医学雑誌などを通して次々に伝えられていた。

こうした情報を厚生省の担当者に直接送り続けた研究者もいた。

1983年6月に、日本にエイズの実態把握に関する研究班がつくられたが、その研究班では本来とるべき対策をわざと遅らせる結論を出したのである。

血液製剤の輸入量は年々増加し、この時期、90％以上をアメリカからの輸入に依存していた。日本の血液製剤の薬価はアメリカに比べて9倍の高さで、血液製剤メーカーにとって、日本は魅力的な市場と映っていた。

そしてＣＤＣの警告にもかかわらず、83年84年と輸入量は増えつづけた。

血友病患者にエイズが広がる図式は確実に出来上がりつつあったのである。

83年7月、第2回研究班の席上、国内の血友病患者の中にエイズ患者がいると報告されたが議論が分かれ、認定には至らなかった。

だが、これは日本にもエイズが忍びよっているという、危機感を持たせるのに十分な情報だった。

このように非加熱処理の血液製剤によってエイズが感染することは十分にわかっていたにもかかわらず、1985年7月まで日本には汚染された血液製剤が輸入され続けたのである。そこには何か大きな力が働いていたとしか考えられない。日本の厚生省は2年間にわたり、血液製剤が汚染されエイズの原因になることを知りながら隠し続けたのだ。

アメリカのトラベノール社は、1983年6月、日本に汚染された血液製剤を出荷していた。

エイズウイルス

エイズは中央アフリカのザイールで発生、カリブ海のハイチを中継してアメリカに伝播したという説が、アメリカの宣伝によって世界中に浸透し、今や常識と化している。しかし、医学的観点から検証していくと、この説には何ら証拠がないばかりか、多くの矛盾に満ちている。

アメリカが、真相を隠すために偽情報を流しているのである。真相は、アメリカ以外の場所で暴露された。

1984年7月4日付のインドの有力紙、『パトリオット』は、次のように報じた。「アメリカ陸軍の生物・化学戦研究所センター、フォート・デトリックで人体の免疫システムに関するプロジェクトが組まれ、遺伝子工学的手法によって未知の新型ウイルスが人工的に生み出された。それが、エイズウイルスである」

また、1986年に東ドイツのセーガル兄弟が、小冊子で真相を暴露しているし、同年10月26日付のイギリスの夕刊紙、『サンデー・エクスプレス』などでもエイズ疑惑が報道されている。日本でも医師兼医療ジャーナリストの永井明氏が『仕組まれた恐怖』という著書の中で、エイズが生物兵器であることを論証した。

[『仕組まれた恐怖』(PP.35-67)、永井明(1986)、講談社]

生物兵器であるエイズ・ウイルスの開発と伝播の経緯はこうである。

フォート・デトリックと呼ばれる、アメリカの生物化学兵器研究センターでは、アフリカミドリザルを使って、そのアフリカミドリザルが感染しているウイルスに遺伝子操作を加える試みがなされた。

1969年2月、実験ザルの間に奇病が集団発生する。その症状は、元気だったサルが突然高熱を発し、全身のリンパ腺がはれ、下痢を繰り返すという症状のあと、体重が極度に減少、免疫不全に陥り感染症併発して死亡するというものであった。この症状はまさにエイズそのものである。この奇病は、フォートデトリックの遺伝子操作によって人為的に生み出された、アフリカミドリザルの変異ウイルスによるものであった。すなわち、その変異ウイルスこそがエイズウイルスだったのである。

1970年代に軍刑務所の囚人に対して人体実験。アメリカでは、刑期短縮との引きかえに、生体実験のボランティアを募ることは通常のことである。

1970年代末、エイズが突如として発生する。エイズ・ウイルスを植えつけられた囚人たちの釈放後の社会生活を通じてエイズの伝染が始まったのである。また、エイズが集中発生した場所は、サルが実験された場所と符合していた。

1987年ころ、告発した日本人医師の銀行口座に、口止め料として25億円が振り込まれる。

そして今までに開発にかかわった約400名が暗殺された。内部告発した科学者も生命の危機におびえている。

真珠湾攻撃

日本は9月6日の御前会議において、対英米戦を決意し、10月下旬までに戦争準備を完了するよう指示した。

さて、アメリカによって追いつめられた日本は、真珠湾のアメリカ太平洋艦隊を攻撃目標として作戦を開始した。アメリカの宣伝によって、真珠湾のアメリカ艦隊が突然攻撃されたことにされている。しかし当時の日本の暗号はすでに解読されており、その情報はアメリカやイギリスにつつぬけだった。

開戦間近を感じとっていた太平洋艦隊の司令官であるリチャードソン提督は、再三本国に対して、空襲に弱いハワイから本国への帰還を要請した。しかし、ル－ズベルト大統領はそれを拒み、リチャードソン提督を解任し、艦隊を足止めさせた。そして新鋭の航空母艦を中心とする機動部隊のみを退避させ、旧型艦を残し、爆撃されやすいようにきちんと並べ、日本軍にやられるのを待った。

アメリカは、12月6日、日本がアメリカに対して翌日開戦するという情報をつかんだ。また、翌7日午前には、日本の宣戦布告はワシントン時間の12月7日の午後1時に、国務長官に通告されるという確実な情報を得た。つまり、アメリカは真珠湾攻撃を事前につかんでいた。

[『小さくなるアメリカ』(PP.91-95)、大前正臣、サイマル出版会]

真珠湾攻撃に関して、当時のイギリス首相であるチャ－チルも、ル－ズベルトとその側近が、日本の意図について詳細に知っていたと証言している。

こうして、ルーズベルトは、日本に先制攻撃をさせることによって、当初は第二次世界大戦参戦に反対であったアメリカ国民の世論を動かし、アメリカ合衆国を参戦させるとともに、日本に戦争の責任を押しつけることに成功した。日本は世界の悪役にされ、アメリカはペリ－以来、念願の日本占領に成功することになる。

米国の対アジア外交戦略

北朝鮮によるミサイル発射の危機が「迫っている」。

この問題に関して、２年前、オバマ大統領の戦略ブレーンであるズビグニュー・ブレジンスキーが、米国のＣＳＩＳ・戦略国際問題研究所で作成した外交戦略文書のアジア部分の抜粋・要約を、以下に、再録する。




今後の.米国の対アジア外交戦略は.

Ａ.最終的な目標

Ｂ.最終的目標に至るための戦略

Ｃ.当面取るべき政策

の３つに.分類され.そのＡＢＣが「相互に矛盾」している点に特徴があり.「戦略価値」がある。


Ａ.今後.米国は世界の一大中心地を「中国」と考え.中国.ロシア.ヨーロッパを含む.ユーラシア大陸を「世界の中心」と考える。

このユーラシアの周辺に.太平洋と大西洋があり.「そこに浮かぶ辺境の島国」が南北アメリカ大陸であり.オーストラリア等となる。米国は世界の中心では.全く無く.ユーラシアという世界の中心を動かすための「道具」として.「使い捨て」にされる手段が.アメリカ合衆国であり.アメリカ大統領である。

このユーラシアの「統一」が最終目標となる。



Ｂ.この目標達成のため.米国は中国の軍事大国化と.「世界の工場」としての地位の確定.巨大な中国市場というマーケットの育成に全面的に協力する。



Ｃ.当面.米国.イスラエルは.影から.中国の軍隊の近代化.核兵器.ミサイル技術の向上を全面的に支援する。

陰陽に渡り.中国による.通信衛星のミサイル撃墜実験等を米国は支援する。これは.今後.ミサイルによる戦争の「戦場」が.宇宙になる事をも示している。この中国による「宇宙戦争」の宣言は.米国の軍事産業.宇宙産業にとって極めて歓迎すべき事態であり.米国は.このビジネス・チャンスを.全面的に推進する。

中国の宇宙戦争を.さらに推進するため.米国は中国の軍備拡大とミサイル技術向上を.「アジアにおける不安定要因」として.「表向き」非難し.中国への徹底的な敵対的軍事行動を準備する。米国に敵視される事により.中国は.ますます強硬に軍事力を強化する事になる。それは米国の軍事産業の利益ともなる。

従って.米国は「中国の大国化」推進のため.中国への厳しい敵対戦略を軍事的に採用する。


　具体的には.中国を「撃退」するため.米国は.ミサイル技術と宇宙開発技術の.徹底的な強化を行う。そのため米国は.「中国脅威論」をマスコミ宣伝する。この米国の軍事力強化は.米国軍事産業には.大いにプラスとなる。

米国と中国との激しい軍事対立＝「戦争準備」を実行し.米国と中国は.相互に軍事強国に成長する。そして.米国軍事産業は利益を得る。米国は敵国＝中国の成長のため.中国に対し軍事技術援助と資金援助を全面的に行う。

つまり.中国を世界の中心とするため.米国は中国を全面支援し.「表向き」中国を徹底的に敵視する。

また.中国の軍事強国化は.周辺の.インド.カザフスタン.東南アジア.日本等々にとって脅威となる。

米国は.この周辺諸国に大量の兵器を販売し.中国敵視政策を取らせる。

既に米国は.インドの核兵器技術向上の契約に調印している。米国は.日本も将来.核兵器で武装すべきと考え.核兵器の「日本への売り込み」を積極的に行う。

この.中国の周辺諸国の軍備拡大は.米国軍事産業にとって大いに利益となる。

こうした周辺諸国による「中国封じ込め」政策は.中国を.ますます強硬に.軍事強国に成長させ.それは米国軍事産業にとって大いに利益となる。また.中国を世界の中心とする目標を.早く達成させる事になる。

一方.米国の石油産業が.アフガニスタン.トルクメニスタン等に持つ.石油.天然ガス・パイプラインを中国.インド等に拡大し.網の目のように張り巡らさせる。アフガニスタン.インド.対.中国との軍事対立戦略と.エネルギー産業という産業基盤分野での「一体化」は.何等.矛盾ではない。中国とインドとの軍事対立とエネルギー基盤の一体化は.中国によるユーラシア統一のために必要不可欠である。「対立国を対立したまま統一する」・・これが.戦略的思考である。


中国の成長のためには.ロシアの石油パイプラインが不可欠である。ロシアの石油産業と中国の地下経済はイスラエルが把握しているため.この点で不安は無い。ただし.ロシア内部にイスラエルを嫌う民族派が居り.ユーラシア一体化に逆らう可能性がある。このロシア民族派への脅迫として.米国は核兵器をポーランド等に配備する（既に配備済み）。

ロシアのパイプラインを中国全土.日本にまで網の目状に伸ばし.ユーラシアのエネルギー一体化を推進する。

一方.北朝鮮には今後.核実験とミサイル発射実験を繰り返させる。北朝鮮には「乱暴者」の演技を継続してもらう。これに.激怒した日本人を.さらにマスコミを通じ「中国脅威論」で洗脳する。単純な日本人は.簡単に軍備拡大と核兵器武装に走るであろう。それは米国軍事産業の「狙い通り」である。

日本の軍備拡大は.中国が.日本に対抗するためと称して軍備拡大を計る理由となる。中国大国化のためには.中国と日本との感情的対立を利用する必要がある。この点.日本人の「単純」さは.戦略的に「使い捨て」可能である。

南北朝鮮は.やがて統一する。韓国は北朝鮮と対立する理由が無くなり.韓国に駐留する米軍は撤退する。朝鮮半島は中国の影響下に入り.米国イスラエルは中国を通じ.朝鮮半島をコントロールする。

韓国駐留の米軍という防波堤を失った日本は.パニックになり.軍備拡大に走るであろう。日本の軍備拡大は.それに対抗する中国の軍事大国化を.もたらす。それはユーラシアの中国による統一という目標に適している。日本.中国両方に軍備を販売し.米国軍事産業は潤う。ここでも中国脅威論という.単純な日本人の「妄想」を.マスコミ操作で増殖させる価値がある。


日本と中国＝朝鮮半島を.常に敵対関係に置いておく必要がある。

軍事対立の一方.ロシアのエネルギーにより.中国.朝鮮半島.日本を経済的に一体化させて行く。これはユーラシア一体化の一部である。日本国内での「中国脅威論」は.軽率な日本人の洗脳のためであり.中国に対抗するための日本の軍事力強化は「ビジネス」でしかない。ユーラシア一体化が最終目標であり.従って中国に逆らうと.どうなるか.日本の首脳部に「思い知らせる」ため.米国政府は.時々.従軍慰安婦問題等で「日本叩きキャンペーン」を行う。


　ブレジンスキーの「２年前からの」戦略通り、北朝鮮はミサイル発射（実験）を準備している。

日本の核ミサイル

前ブッシュ大統領の行ったイラク戦争では、イラク国境で、イラク軍のロシア製戦車Ｔ８０、４００台と、米国軍の戦車Ｍ１エイブラムス、４００台が、文字通り「一騎討ち」となった。

イラク軍のＴ８０戦車の照準は、光学式つまり望遠鏡。

米軍戦車Ｍ１エイブラムスは、レーザー式、つまりレーザーでポイントを敵戦車に付け、後はコンピューター制御で、自動的に照準を調整しながらポイントに向け砲弾を発射する。

イラク軍Ｔ８０の砲弾の弾芯は酸化タングステン、これでは米軍Ｍ１エイブラムスの装甲板は撃ち抜けない。

米軍Ｍ１エイブラムスの砲弾の弾芯は劣化ウラン弾、これは容易にＴ８０の装甲板を貫通、同時に炎上させる。

劣化ウラン弾の使用された近隣地域は、「半永久的に」放射能汚染に晒され、その地域住民に、ガン・白血病等々の病と、ＤＮＡ損傷によって胎児の奇形などをもたらす。その意味で、劣化ウラン弾の使用は、「人類そのもの」に対する犯罪である。

しかし戦力の単純比較「だけ」を、仮に行えば、以上のようになる。

　このイラク戦争の「一騎討ち」で、米軍側の被害はゼロ、Ｍ１エイブラムス４００台は、全て無傷で生き残った。

一方、イラク軍Ｔ８０、４００台は全てが、大破・炎上した。

この戦闘で、地上戦での、米軍戦車Ｍ１エイブラムスの圧倒的な技術的優位が明確になった。

現在、北朝鮮軍の戦車の圧倒的多数は、このロシア製の旧式Ｔ８０である。

在韓米軍の戦車Ｍ１エイブラムスと地上戦を行えば、北朝鮮軍は全滅である。

　筆者の知り合いの、自衛隊とは関わりの無い、某日本人ジャーナリストが、イラク戦争において、イラク軍Ｔ８０戦車が全滅した時のビデオ映像を、既に北朝鮮軍上層部に「貸与」している。

名目は米軍の軍事機密を北朝鮮に「渡す」事、実質上は「戦っても最初から敗北する事」を北朝鮮軍幹部に知らせるためである。

「敵の味方の、フリをし、敵を崩壊させる。」

これが情報戦の初歩である。

このビデオを見、真っ青になった北朝鮮軍幹部達は、既に外国に逃亡する準備を終えている。

本格的な戦争が始まれば、北朝鮮軍幹部は一気に敵前逃亡し、金正日は「裸の王様」に、北朝鮮軍は指揮官のいない軍隊となる。

本格的な戦争になり、一番困るのは北朝鮮軍そのものであり、北朝鮮の本音は、平和共存か、自暴自棄である。

商人は１００円で売りたい商品も、最初は、ハッタリで「５００円」と値を付ける。この「５００円」が、北朝鮮の核兵器である。

　なお、既に、日本政府は密かに核ミサイル開発を終わらせ、核ミサイルを「所持している」。ただし、これには米国の「監視」が付いており、「ＯＫ」が公式には出ていない。そのため、日本の核ミサイルは「部品に分解され」、各地に分散保管されている。米国の「ゴーサイン」が出れば、あるいは日本が米国を無視すれば、１ヶ月程で、日本は世界で最も精度の高い核ミサイル保有国となる。

是非は別として、それが現在の日本の「現実」である。

新しい世界通貨

米国最大手スーパーマーケットのウォルマートは、超小型のＩＣチップを埋め込んだ商標（タグ）使用し始めている。これはウォルマートが米軍から「要請」を受けて実験を行っているものである。

　瞬時に商品の生産地や消費期限、配送ルート等の情報を読み取る事の出来る安価なＩＣタグは一見便利ではあるが、ウォルマートは米国国防総省・米軍と一体化しながら、その実用化を計っている。

　国防総省の目的は全ての人間の身体にＩＣチップを埋め込み管理する事、チップの動きを通信衛星で監視する事により、全ての人間の日常行動を「トイレの中まで監視する」事にある。

その端序である、チップを埋め込んだクレジットカードは既に、広範に普及している。

　この人体埋め込み用のＩＣチップにクレジットカード機能を持たせる事により、米軍は全人類の個々人の、誰が、どこで、何を買ったか、つまり全ての人間の趣味、交遊関係、経歴、行きつけの店、読んだ本の中身、ネット上で閲覧したデータを「全て把握する」事が出来る。

　こうした軍隊による超中央集権・管理支配、ロスチャイルド世界帝国の形成を目指し、ウォルマートは既に国防総省の一部として活動している。

先のロンドンＧ２０で、問題提起され、あまり深く議論の行われないままに「放置された」、新しい世界通貨は「終局的には」、この人体埋め込みタイプのチップの形を取る。

この人体埋め込みタイプのチップは、肉眼では確認が困難なサイズの物が、幼稚園、小学校で行われる予防注射の際、また献血の際、注射針の先端に付けられ、既に広範な人間の身体内に強制的に埋め込まれている。

　なお長年、このウォルマートの顧問弁護士であったのがヒラリー・クリントンであり、先の大統領予備選挙でのヒラリーの最大資金源であったのが、ウォルマート創業者一族のアン・ウォルトンである。