ダイアナ元皇太子妃を殺害した一族

日本人にとって満州と聞くと、そこには深い複雑な意味が込められている。

第二次世界大戦中の日本軍による中国侵略、日本の敗戦、日本への核兵器の投下、米国の支配下に入った戦後の日本、中国・南北朝鮮による度重なる日本への謝罪要求、第二次世界大戦中の日本の行動の当否についての長い、決着の付かない論争。こうした事が全て満州という言葉に含み込まれている。この言葉は日本人にとって複雑な感慨を想起させずにはいない。


ヨーロッパ人にとって中欧＝ミッテル・オイローパという言葉も同じ複雑な意味を持っている。まずハプスブルク家によるヨーロッパ支配。この大帝国を巡る賛否両論の評価。この帝国内部でのすさまじい権力闘争。ヨーロッパの内戦。トルコ帝国との激しい戦争。文字通りの内憂外患。


ヨーロッパの統一と分裂の「深い悩み」、現在の統一ＥＵに至るヨーロッパの苦労と感慨が、この言葉には込められている。


ミッテル・オイローパという言葉がドイツ語である事からも分かるように、中欧はドイツ文化圏に長く覆われて来た。現在のオランダは、国家としての統一が英国、フランス等よりも遅れ、地方貴族が割拠したドイツのホラント伯爵がこの地を支配した事から、このホラントが「なまって」オランダとなった。


このミッテル・オイローパの内紛を制し統一を保たせていたのが、イスラム勢力＝トルコからの攻撃であり、この外患に対してはミッテル・オイローパは「統一して反撃した」。


特に１６８３年、首都ウィーンがトルコ軍に包囲され、ヨーロッパがイスラムの支配下に入る危機に立たされた首都攻防戦は、文字通り国家存亡の危機に立たされた激戦となった。


この時、ハプスブルク帝国の総指揮官として起死回生、トルコ軍を激しく撃破し続け、ヨーロッパをイスラムから守り抜いた軍人・武将がサヴォイ公オイゲンであった。


ハプスブルクの財政担当であり、戦争資金を帝国に貸し付け、戦争で莫大な利益を上げ続けたロスチャイルドは、後に銀行家として世界的に有名になり、２１世紀の現在も、世界の金融の「コントローラー」として歴史の表舞台に立ち続けている。


一方、サヴォイ一族の名前は、現在、ほとんど歴史の表舞台には出てこない。


しかし、この名武将・戦略家の一族は歴史から消え去った訳ではない。サヴォイは、麻薬・アルコールを使ったマインドコントロールにより人間を廃人と化し、「何でも命令を聞くロボット人間・ゾンビ人間」を使いテロ・暗殺を企てる「戦略家・名武将」として、イスラエルを始めとした世界の大富豪達の「私的シークレット・サーヴィス」として、現在も活躍している。


ハプスブルクの守護神サヴォイは、イスラエルを始めとした世界の大富豪の守護神に転身した。


イラン・コントラ事件において、ブッシュ大統領一族とロックフェラーの部下としてイランへの武器密売を担当したドディ・アルファイド、その婚約者で英国王室に反旗を翻した元英国皇太子妃ダイアナ。この２名は「自動車事故」の形で口封じのために暗殺されたが、暗殺直前に宿泊していたのは「名門ホテル・サヴォイ」であり、ダイアナとドディを乗せたまま暴走し壁に激突、大破し、この２名を暗殺した車のドライヴァーは、麻薬とアルコールで精神錯乱＝マインドコントロール状態にあったサヴォイ家の下僕であった。


軍隊において、単なる「資金繰り」を行うロスチャイルドと、軍の指揮権を握る一族の「どちらが地位が上か」は、明白である。


歴史の表舞台に出てくる者達は「常に、下っ端」である。

多国籍企業

多国籍企業というのは、国境という枠組みを超え、世界を股にかけ、世界の市場を独占する巨大企業であり、その多国籍企業の集合体がこの巨大財閥である。

ロックフェラー財閥は、スタンダード石油から発展したエクソン石油、ナショナル・シティ銀行、軍需産業のベクテル、ウェスティングハウス、大テレビ局のＮＢＣなどを支配する。

モルガン財閥は南北戦争で兵器を売って莫大な利益を上げて「死の商人」と恐れられたデュポン社、鉄鋼のＵＳスチール、兵器、電気のゼネラル・エレクトリック、自動車や戦車メーカーのゼネラルモータース、ハリウッドを中心とした映画産業を支配する。

さらにこのモルガン財閥の背後には、ナポレオン戦争で莫大な利益をあげ、ヨーロッパ中心に経済帝国を築き上げたロスチャイルド財閥がある。彼らは軍需産業のブリティッシュ・エアロ・スペース、石油のロイヤル・ダッチ・シェル、ロイターなどのマスコミ、それに金、ウラニウムを支配する。

彼らは互いに協力しながら、他の会社を倒産に追い込んだり、買収してその基盤を築いてきた。今では彼らだけで世界の富の90％を支配している。そんな彼らにとって、核兵器産業は莫大な利益をあたえてくれる新しい市場だったのだ。

三井と三菱

今でもその残滓を残している旧財閥。誰がそれを作り出したのだろう。三菱を作ったのは岩崎弥太郎と言われているがその資金は明らかにロスチャイルドから出ている。何故ならば三菱の基礎を築いた（キリンビールや三菱造船所のもとはグラバーの会社だった）グラバーは、ジャーディーン・マセソン（ロスチャイルドの極東支社）の代理人。どう考えてもロスチャイルドの資金で育ったことは間違いない。

　方や三井は、越後屋から始まりロックフェラーとの関係が深いと言われているが、その実三井のお膝元にある日本銀行の最大株主はロスチャイルドだし、第一銀行などを作った渋沢栄一は明らかにロスチャイルド人脈だった。つまり幕末から明治にかけてはロックフェラーにはそこまでの力はなかったわけだ（まだロスチャイルドの子飼いだった）。

　この力関係に動きが出てきたのは二度の世界大戦でイギリス資本が衰退し（イギリスを潰す為にアメリカがナチスを利用した訳だ）、ロックフェラーがロスチャイルドと肩を並べるまでに成った訳である。もちろん相対的にヨーロッパの力が弱くなったが、そのアメリカの資本もよくよく調べてみれば、ロスチャイルドと無関係なところはないのだ。

　三井住友銀行は明らかに現在はロスチャイルド系になってしまったし、一方の三菱はどういう訳かロックフェラー系になっている。

結論：ようするに日本の旧財閥でさえ世界の大富豪のヒモ付きに過ぎないのである。

癌・エイズ等難病を治すワクチンの発見と、それを妨害する医薬業界の権力組織

ガン、エイズ、心臓病をはじめとする数々の難病を99%以上の確率で癒してしまうワクチンが既にこの世に存在する。そう聞いたら、皆さんはどう思われるだろうか？　そんな馬鹿なことがあるのかと信じられないに違いない。


もしそんなワクチンが存在したら、病に臥せる人々の数が激減することになり、なんとも喜ばしい事である。
ところが、それは、医師、病院、薬の必要性が圧倒的に少なくなることをも意味し、医薬品業界にとっては大打撃になるのだ。


オーストラリアの医学博士サム・チャチューワ氏（Sam Chachoua ）は、そのような大発見をしてしまったが故に、大変な災難に見舞われることとなった。


アメリカのコロラド大学、UCLA、そしてシーダース・サイナイ・メディカル・センター(CSMC)等で、他のいかなる治療方法でも効果を上げることの出来なかった患者に対して、彼の開発したワクチンを投与する臨床実験が試みられ、結果は、99％以上の患者にすぐに効果が現れる、驚くべきものであった。その実験に関わった医師達は皆興奮して、チャチューワ博士の開発したワクチンの奇跡的効果に感激を露にした。


CSMCのエイズ・免疫異常センターの所長エリック・ダール博士は、「データを見ると、実験に使われた多くの血清サンプルが、感染を大いに抑制していることが判る」とコメントしている。UCLA医学部の教授ポール・テラサキ博士は、「大規模な実験が着手され、興味深い結果を出している」と記事にしている。また、同医学部のシュロモ・メルメッド博士は「興奮すべき治療機会を与える新しい世界」と評した。


さらに、コロラド大学、ストックホルム大学等の医療機関でも、チャチューワ博士の研究とワクチンの効果が、臨床実験を含めて十分確認されていた。そして、20世紀末までには、20世紀最大の発見をおさめた医学者として賞賛されるものと思っていた。


自分の開発したワクチンの効果を一流の医療機関で確認して、自信を持ってオーストラリアに帰国したチャチューワ博士は、世界に向けて、まさにその成果を発表する段階になった時、突然のようにテレビや新聞のインタビューはキャンセルされ、これまで好意的に彼の研究を支持してきた医学者達が態度を急変させた。


彼の研究は、現在の医学界においては常識を逸脱したアプローチであり、その驚異的な効果は医薬品業界を揺るがすものであったのだ。


チャチューワ博士の名声が広まると同時に、災難も彼を襲うことになった。メキシコのあるクリニックが、チャチューワ博士の名前を利用して、ワクチンと称する偽物を販売し始めたのだ。現実には、そのクリニックは患者に水道水を高額で売りつけていた。


しかし、数人の患者が死亡し、メキシコ政府にクレームが届くほどに事態は発展した。チャチューワ博士はそのクリニックを訴えて、最終的にはそのクリニックは営業停止に追い込まれたが、チャチューワ博士にとっては、大きな打撃であった。多額の訴訟費用を負担しただけではない。


それを切っ掛けに、UCLAとCSMCはチャチューワ博士との関係を一切否定し、チャチューワ博士の信頼性に問題があるとして、過去に行われた実験データすら否定する態度に出た。最も悪質であったCSMCは、チャチューワ博士の研究を盗用して、病院側が独自に発見した研究内容として、彼の理論をジャーナルに掲載すら行っていた。


過去に例のないユニークな研究を支持しないアカデミズムの世界と、効果のあり過ぎる治療法を歓迎できない巨大な医薬品業界の仕業である。
チャチューワ博士の研究を支持してきた世界各地の医療機関が、突然口を揃えたように態度を一変させ、彼を非難した。


当事者同士だけでなく、直接チャチューワ博士と関係の無い医療機関やニュース・メディアが一斉に彼を非難した。また、メキシコの移民局の役人は、何者かに金銭提供を受け、チャチューワ博士を拘留し、脅迫すら行った。


世界中に監視機関が存在し、効果のあり過ぎる治療法の発見や、歴史を覆すユニークな発見が行われると、そのような研究者の信用を落す手段が瞬時に講じられ、専門の研究機関はそれに関わらないよう通達を受ける現状があるようだ。（医学的大発見のニュースは、必ず大きな医療機関の研究者達からやってくる）

ブッシュの対日戦略

２００９年、経済成長を続ける中国の電力は、今後、原子力発電を中心として生産されて行く事が既に決定されている。その中心となっているのがウェスティングハウス社である。

ただし、ウェスティングハウス社の親会社は、日本の東芝である。

ブッシュの命令によって小泉元首相は、靖国神社に公式参拝を続けた。そのため日本と中国の対立は激化し、相互の経済交流は「大きく停滞した」。

同時に、日本のマスコミが、中国の「毒入りギョウザ」「ダンボール入り肉まん」等々の宣伝を大々的に行い、日本と中国の「対立をアオッタ」。この「意図的に情報操作され、作り出された日本と中国の対立の期間に」、中国経済の要である金融機関は大部分、次々と、米国銀行との「共同経営の影響下に入った」。

ブッシュ＝米国の経済界の「日本は今、中国経済に手を出さず、米国が中国の、おいしい所を食べ尽くすまで、傍観していてくれ」という願いを「聞き入れ」、日本マスコミと小泉は、日本の利益を「放棄し」、米国の「利権を守った」のである。そのための靖国参拝と、マスコミの中国批判の大合唱であった。

この「計略の実働部隊」となり、靖国参拝賞賛と、中国批判の大合唱を行った、日本の民族主義者＝天皇主義者とネット右翼は、売国奴として日本の利益を「米国に売り渡し」、「米国の利権を守った」のである。

ここに天皇主義者と、右翼（ネット右翼も含む）が、売国奴である正体が、明確に現れている。



戦後、中国四大家族の１つ陳一族が姿を消した理由には、第二次世界大戦中、陳一族が中国大陸でのナチス勢力の中心として活動した経緯がある（ｐ１８１）。この中国大陸でのナチス勢力を支援していたのが、ドイツのヒトラーの活動資金を提供していた米国のブッシュ一族である。

その意味で、ブッシュ一族は中国の経済界を支配・コントロールする米国財界の中では傍流である。

一方、ウェスティングハウス社、原子力発電業界は、ロスチャイルド一族の独壇場である。このロスチャイルドの部下が、オバマ新大統領になる。ブッシュという傍流が退場した後、本家のロスチャイルドの登場である。

中国と米国の一体化は、今後、急激に強化される。

今後、日本は、中国とアメリカの「挟み撃ち」に合う。

しかし、日本の民族主義・天皇主義と言う「幻覚に汚染されなかった」東芝は、とりあえず「足場を残した」形になる。

天皇主義という「観念・妄想に踊った」第二次世界大戦中の日本は、経済実態を１つ１つ押さえて行った米国に敗北した。再び、日本が亡国の憂き目に会うか否かは、「妄想から覚め、現実を見る事が出来るかどうか」に、かかっている。

密かに進む日本の核兵器開発

中曽根康弘.元首相が科学技術庁長官時代に.極秘に始めた.日本政府の核兵器開発は.既に実用化段階に入っている。

この日本の核兵器開発には.イスラエル企業の在日法人である日本パナメトリクス株式会社等が協力して来たが.近年.日本が.米国を無視し.独自開発路線に走るのではないかと.米国のイスラエルロビー＝イスラエル支持派が動き出している。

日本が米国に依存せず核兵器を実用化する場合.米国イスラエル・ロビーが最も懸念しているのが．ロシアと日本が協力するのではないか.という点である。

そのため．イスラエルの核兵器軍事産業の技術者養成と.情報将校（スパイ）養成の母体となっているテルアビブ大学カミングス・ロシア東欧センターと.密かに交渉を続けて来た.日本の外務省の.「優秀な」ロビイスト達は.様々な理由を「捏造され」.多くが既に.外務省をクビになっている。米軍スパイ軍事組織.アメリカ陸軍第５００軍事情報大隊の「勝利」である。

日本本土を舞台とした．米国とロシアの「情報戦争」は．激化の一途を．たどっている。

アイゼンベルグ社とレイセオン社

北朝鮮の核兵器を製造しているのは.イスラエルの軍事産業アイゼンベルグ社であり.その経営者は.米国.副大統領チェイニーである。


北朝鮮のミサイルに対抗するため.日本は米国からパトリオット・ミサイルを大量に買った。このミサイルを製造している.レイセオン社は.チェイニーの経営している.軍事産業である。



米国＝チェイニーは.日本と北朝鮮.両方に（核）ミサイルを売り.戦争を「やらせ」.金モウケ.している。

北朝鮮の脅威はデマ

「北朝鮮の脅威」などと騒いでいる内に.韓国・北朝鮮・中国・ロシア・ヨーロッパを結ぶユーラシア鉄道建設のプラン＝経済的一体化が.進みつつある。こうした経済的一体化の先には.政治的一体化がある。


「北朝鮮の脅威」という.デマは.日本に.このユーラシア共同体参加を一番後にさせ.経済力・技術力の強い日本に「大切なユーラシア市場」を与えず.「おいしい所を先に取ってしまおう」という多国籍企業群の戦略である事を.日本は見抜けていない。

そのために北朝鮮に「暴れてもらっている」のだ。例え.北朝鮮のミサイルが日本に命中し.死者が出ようと.北朝鮮が本格的な核実験に成功しようと.そんな事には関係なく.歴史は進む。


かつて共産主義ソ連（ロシア）の脅威・・と.日本人は「さかんに」騒いでいた。日本は「バカ正直」にソ連と「鎖国」していた。

ある日.突然ソ連は崩壊し.その時には既に.ロシアの石油.天然ガスがロックフェラー＝イスラエルの勢力に独占されていたのを忘れてしまったのであろうか。「〜の脅威」という宣伝は常に.デマである。

アル・カポネ

米国のマフィアとして名高い.アル・カポネ。その兄貴分達が作った.「金で殺人を請負う」殺人株式会社。

この殺人株式会社が.全米のマフィア戦争を勝ち抜き.全米のマフィアを統一した。


１９４８年.この殺人株式会社が実働部隊となり.パレスチナにイスラエルが建国される。


米国ＴＶの３大ネットワークの１つ.ＣＢＳ・ＴＶは.この殺人株式会社が資金を提供し.創立された。


パレスチナ紛争でイスラエルがアラブ人を殺害し続け、アラブ人の土地や家を奪い続けても、マスコミが報道しない理由は、こんな所にある。