２００９年、金融恐慌からの脱出テクニック

現在の、金融恐慌はロスチャイルド系金融機関が、サブプライム債券を先物市場で投売りする事によって引き起こされた。勝利の凱歌を上げるヨーロッパ・ロスチャイルド勢力は「子飼いのオバマ大統領を米国政権の地位に就け」、サブプライム金融恐慌によって崩壊して行くアメリカ・ロックフェラー石油王国には、「地球温暖化」の罵声が浴びせられ、価格操作された原油高騰によって世界中が「原油離れ」を起こし始めた。


ロックフェラーの生存の基盤である原油消費は「悪と見なされ」、次世代は環境保護エネルギー、原子力発電と言う事になった。原子力発電＝ウラン市場は、ロスチャイルドの独占市場である。


アル・ゴア副大統領（元）を動員した環境保護と言う美名の、ロスチャイルドのための情報操作、世論操作は、こうして推進されて行く。



ロックフェラーの「子飼い大統領」である前ブッシュ政権によって「テロ支援国家」の指定を受けた北朝鮮は、その指定の最中の、２００７年には、北朝鮮最大級の鉱山会社コーメットがロンドン証券取引所に上場、株式公開によって５０００万ドル＝約６０億円の資金を調達、それは日本をターゲットとした核ミサイル開発に投入された。軍事力によって潰されたサダム・フセインのイラクと、６０億円の核ミサイル開発資金の調達を、英国ロスチャイルドによって「段取りを付けてもらった」北朝鮮とは、好対照を見せる。


世界最大の貴金属取引所であるＬＭＥ＝London Metal Exchangeの例に漏れず、ロンドン金融街の中核地帯は、ポルトガル貴族・ブラガンサ家、英国ウェストミンスター公爵・グロブナー家によって「所有」されている。為替取引量ではウォール街を尻目に世界一位であるロンドンの金融オフィス街は、両家に「借地」する事で初めて「営業が許可」される。金融「自由市場」の半分は、ポルトガル貴族の「許認可権限」の下に存在する。


２１世紀が、中世以前からの貴族階級の支配下にある、貴族制社会である事が、明確に見える。日本の政治家達が世襲である事は、その末端の表現に過ぎない。


このポルトガル貴族・ブラガンサ家は、ブラジル国王を輩出してきた一族であり、ブラジルの金鉱山、資源鉱山を支配し、それが世界最大の貴金属市場ＬＭＥの「実体的裏付け」を成して来た。土地持ちのウェストミンスターと合わせ、「実物経済」王家であり、アメリカのサブプライム債券のような「ペーパーマネー」の崩壊に続く、「実物経済の時代」とは、ロスチャイルドを召使として駆使した、両貴族勢力の「巻き返しの時代」となる。


ポルトガル貴族・ブラガンサ家の鉱山開発事業に不可欠な地理・地質研究・情報収集を目的としたナショナルジオグラフィック協会は、そのロンドン金融市場の「共同経営者」ウェストミンスター・グロブナー家のギルバート・グロブナーが、創業編集長を務める事によって発足したが、この組織の「下僕」となって働く手足にはオーストラリアのメディア王ルパート・マードックのＦＯＸ・ＴＶ、かつては米国と戦争を行う日本軍人の「鑑？」とされた山本五十六が居た。

広島・長崎への原爆投下という「血みどろの日本人の屍体の山」へと行き着く日米戦争を扇動した日本「武将の代表」は、ロンドン・ロスチャイルドのボス＝ポルトガル貴族と英国貴族によって教育を受けた、末端エージェントに過ぎなかった。


両家の「監督する」ロンドンのウラン協会インスティテュートは、世界全体のウランの７０％を支配下に置くカルテルであり、その「部下」のイスには、カナダのウラン鉱山開発企業デニソン・マインズ、南ア・オーストラリアのウラン鉱山企業リオ・チント、フランス原子力庁等々が並び座っている。


世界最大規模のウラン埋蔵量を持つと言われる北朝鮮は、このカルテルに「加わり」、そのウラン鉱石を担保として「差し出す事」によって、ロンドンでの株式上場を果たし、６０億円の核ミサイル開発資金を入手した。


イラクと異なりアメリカが北朝鮮に「手を出さず」、ロスチャイルドの画策したサブプライム金融恐慌によってロックフェラー＝ブッシュ一族が集中治療室に入ると、北朝鮮へのテロ支援国家指定が解除された理由は、ここにある。ロスチャイルドの「インナーサークル」のメンバーに加わった北朝鮮に対抗し、日本が何度ブッシュに懇願しても、事態の動くすべも無かった。


北朝鮮の核武装に対抗し、日本が核武装し、さらにアジア各国が中国・日本・北朝鮮の脅威に対抗し「核抑止力」を求め核武装すれば、ロンドンのウラン協会インスティテュートは「商売大繁盛」である。

北朝鮮製のウラン鉱石は、ロンドンのウラン協会インスティテュートによって「南ア製、オーストラリア製等と、ラベルを貼り変えられ」、日本を始めとしたアジア各国の核武装のために「供給される」。

日本が核武装に支払った代金は北朝鮮の「懐を豊かにし」、北朝鮮は、その資金で核武装を、さらに強化する。怯えた日本は、それに対抗し、さらに核武装を強化する。

アジア各国も、それに対応・対抗し核武装を強化する。日本とアジア各国が核武装に支払った代金で、北朝鮮は、さらに核武装を強化する。

こうしてロンドンのウラン協会インスティテュートは「未曾有の大盛況に沸き」、アジアからロンドンに「莫大な資金を吸い上げる」、２１世紀の植民地支配・奴隷支配のメカニズムが稼動を開始する。

２１世紀、最も経済発展する地域となるアジアは、最もロンドンに「貢献する地域」として、経済発展しながら最も貧しくなり、欧米金融市場は、世界恐慌から脱出する「資金調達を完了する」。



歴史家は、知能レベルの低い、２１世紀の未開民族としてアジア人を嘲笑し、汚名は歴史書に歴然と刻み込まれる。核戦争によって、アジア人と全人類が滅びていなければ。