どこまで続くのか世界の市場開拓

世界に君臨するスーパービジネスマンたちは、次なる新しい市場開拓を目指し、昼夜お金儲けに暇がない。


穀物の供給量を意図的に減少させ、食品価格を高騰させ、また原油の供給量を減少させ、原油価格を高騰させてきた。

そして、今や天から降る雨水さえも独占し、新たなるビジネスとして推し進めようとする動きが始まっている。


いずれ我々の飲み水さえも、自由に出来ない時が来るかもしれない。

しかも国連主導で行おうという動きが影で見え隠れしている模様。



水道局が民営化されれば、最悪の事態も予想される。

世界はどこまで金儲けに走れば気が済むのだろうか？

思想統制されている日本のマスメディア

皆さんは日本にある「外国放送モニタリング・サーヴィス」というものをご存知だろうか？

彼らは日本のＴＶ放送等々に出演する「学者・評論家」の「コメンテーター人名録＝Commentator Profile」を作成している。


この「外国放送モニタリング・サーヴィス」とは米国ＣＩＡの出先機関である。

そこで作成されるプロフィールとは、各テレビ番組等に出演した各コメンテーターの思想傾向、特に「反米的思想、発言の前科」等を詳細に記録している。

こうした米軍にとっての「要注意人物」を出演させたＴＶ番組等には、このモニタリング・サーヴィス部から直接、あるいはスポンサーを通じて「警告」が行われる。

警告の仕方は、直接的なものと、プロデューサー等の車が「何者かによって」パンクさせられている、深夜自宅に「嫌がらせ電話」が繰り返される、自宅玄関前に深夜「生ごみが、ブチマケラレル」、クレジットカードが突然使用不可になる等々、様々である。



ＴＶ番組に、どの評論家が出演し、「どのような発言を行うか」、言論の自由は、こうして軍・諜報組織によって「コントロール下」に置かれている。「市民が、どのような思想を持ち、どのように考えるか」は、あらかじめ軍・諜報組織によって「決定されている」


憲法によって言論の自由が保障されているから、言論の自由が「存在する」と考えるのは愚考である。ということである。



ミッドナイトトークも管理されているのだろうか？

ま、そんなことはまだないか！？

世界革命行動計画

1773年、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが30歳の時、フランクフルトに12人の実力者を招いて秘密会議が開かれ、

初代ロスチャイルドは、その会議で全世界に対する絶対的な支配権を手中に収めるための「二十五項目の行動計画書」から成っている「世界革命行動計画」について述べました。

以下はその要約です。

そしてロスチャイルドは、まさにこの計画を忠実に実行していきました。


１．人間を支配するには、暴力とテロリズムに訴えると最善の結果が得られる。権力は力の中に存在している。


２．政治権力を奪取するには「リベラリズム」を説くだけで十分である。そうすれば有権者は１つの思想のために自らの力、特権を手放すことになり、その放棄された力、特権をかき集めて手中に収めればいい。


３．「金の力」はリベラルな支配者の権限を奪取した。「自由」が「信仰」に置き換えられても、大衆にはどのようにして自由を享受すればいいのかわからない。「自由」という思想を利用すれば「階級闘争」を生じさせることも可能だ。そして勝者は必ず「我々の資金」を必要とするだろうから、計画さえ成功すれば、既存政府が内敵に破壊されようが外敵に破壊されようが、それは重要問題ではない。


４．道徳律によって支配を行なう支配者は、自ら攻撃にさらされてその地位を追われかねないので、熟達した政治家とは言えない。最終目標に到達するために利用されるありとあらゆる手段を正当化できる。率直さや正直さといった国民としての立派な資質は政治に支障をきたすから、支配者となろうとする者は狡賢さ、欺瞞に訴えなければならない。
我々の権利は力の中にある。私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり、既存秩序、規律のすべてを粉砕し、既存のすべての制度を再構築する権利であり、リベラリズムの中で自発的に放棄された権限に対する権利を我々に委ねた人々の主権者となる権利である。


５．我々の富の力は、いかなる狡賢さ、力によっても損なわれないような強さを獲得する時まで、表面化しないよう保たれなければならない。戦略計画の基本路線から逸れることは「何世紀にも及ぶ営為」を無にする危険性がある。


６．群集心理を利用して大衆に対する支配権を獲得すべきだ。暴徒の力は無目的で、無意味で、論拠を持たないために、いかなる側の提案にも影響される。独裁支配者だけが暴徒を有効に支配できる。


７．酒類、ドラッグ、退廃的道徳、あらゆる形態の悪徳を代理人を通じて組織的に利用することで、諸国家の若者の道徳心を低下させなければならない。賄賂もペテンも裏切り行為も、それが我々の目的達成に役立つのであれば、続けられなければならない。


８．そうすることで服従と主権を確保できるなら、何がなんでも躊躇うことなく財産を奪い取る権利が自分達にはある。平和的征服の道を進む我々の国家は、盲従を生じさせる「恐怖」を維持するための目的に適う方策で置き換える権利を有する。


９．我々は「自由・平等・博愛」という言葉を大衆に教え込んだ最初の民族である。今日に至るまで、この言葉は愚かな人々によって繰り返されてきた。ゴイムは、賢者であると自称する者さえ、難解さゆえにこの言葉を理解できず、その言葉の意味とその相互関係の対立に気づくことさえない。これは我々の旗を掲げる軍隊を我々の指示と統制のもとに置く言葉である。「自由・平等・博愛」のための場など自然界に存在しない。ゴイムの自然発生的で世襲的な貴族社会の廃墟の上に、我々は金による貴族社会をつくりあげた。それは我々の拠りどころ、すなわち富を参加資格とする貴族社会である。


１０．自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない。


１１．財を活用して、我々の要求に素直に従い、我々のゲームの駒となって、正規の助言者として政府を陰で操ることを我々から任じられた学識と独創性を備えた人物にすぐ利用され得る候補者を選ばなければならない。助言者として我々が任じる人物は、全世界の出来事を支配するために、幼い頃から我々の考えに沿って育てられ、教育され、訓練された人物にすべきである。


１２．誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない。そして、プールした金を活用し、大衆への情報の出口すべてを支配すべきである。


１４．状況が悪化し、貧困と恐怖によって大衆が支配されたときには、常に代理人を表舞台に立たせ、秩序を回復すべきときが来れば、犠牲者は犯罪者や責任能力のない人々の犠牲となったと解釈されるよう、ことを進めなければならない。計算済みの恐怖支配が実現した時点で、犯罪者や精神異常者を処刑すれば、我々自身を抑圧された人々の救世主、労働者の擁護者として見せかけることができる。実際のところ、我々の関心は正反対で…減らすこと、すなわちゴイムを殺害することにある。


１５．我々の力を行使すれば、失業と飢えがつくりだされ、大衆にのしかかる。そうすれば、自然発生的貴族社会にかつて与えられた以上に確実な資本の支配力が生じる。代理人に暴徒を支配させることで、「暴徒」を利用して、行く手を阻むすべての人間を一掃することは可能である。


１６．フリーメーソンへの潜入については、自分たちの目的はその組織および秘密厳守のフリーメーソンから提供されるものはすべて利用することである。ブルー・フリーメーソン内部に自らの大東社を組織して破壊活動を実行しながら、博愛主義の名のもとで、自らの活動の真の意味を隠すことは可能である。大東社に参入するメンバーはすべて、勧誘活動のために、そしてゴイムの間に無神論的唯物主義を広めるために利用されなければならない。全世界を統治する我々の主権者が王座に就く日が来れば、この同じ手が彼らの行く手を遮る可能性のあるすべてのものを払いのけることだろう。


１７．代理人は仰々しい言い回し、大衆受けのするスローガンを生み出せるよう訓練されなければならない。大衆には惜しみなく約束しなければならないからである。約束された事と反対の事は、のちになれば常におこなえる。「自由」と「解放」という言葉を使えば、ゴイムを煽って愛国心を駆りたて、神の掟、自然の掟に逆らってでも戦うという気にさせることができる。我々が支配権を得たら、神の名そのものが生きとし生ける者の辞書から消し去ることになる。


１８．恐怖支配は、手っ取り早く大衆を服従させるもっとも安上がりな方法だ。


１９．政治・経済・財政の助言者の仮面をかぶった我々の代理人が、国家的および国際的出来事の背後に潜む“秘密権力”の正体が暴かれるのではないかと心配することなく、我々の命令を実行できるよう、すべての戦争のあとには、秘密外交が主張されなければならない。秘密外交によって、我々の代理人が関わらないかぎり、諸国家は些細な個人的取り決めさえも結ぶことができないような支配権が確保されなければならない。


２０．最終目標である世界政府に到達するためには、大規模の独占、すなわちゴイムの中でも最も富ある者さえ我々に頼るほど、莫大な富の蓄積が必要とされるだろう。ここにお集まりの皆さんは、経済通でいらっしゃるから、こうして協力することの意味をあっさり計算されることと思います。


２１．ゴイムからその不動産、産業を奪うため、経済的な国家利益および投資に関する限り、重税と不当競争を組み合わせてゴイムの経済破綻を引き起こさなければならない。国際舞台においてゴイムが商売ができないように仕向けることは可能である。つまりは原材料の巧みな支配、短時間労働および高賃金を求める組織的煽動運動の普及、競争者の助成によってそれは実現できる。賃金の増加で労働者が潤うことが決してないよう状況を管理しなければならない。


２２．最終的には、我々の運動に尽くす少数の金持ち、および我々の利益を守る警察と兵士と、プロレタリアートの大衆が残ればいい。ゴイムに殺し合いをさせるため、大々規模の武装増強が開始されなければならない。


２３．世界単一政府のメンバーは独裁者によって任命され、科学者、経済学者、財政専門家、企業家、大金持ちの中から選出される。実質的には万事、数字（カネ？）で解決がつく。


２４．代理人はその誤りを我々が承知している理論、原則を教え込むことで、社会の若年層の精神を惑わせて腐敗させる目的で、あらゆる階級、あらゆるレベルの社会、政府に潜入しなければならない。


２５．国家法および国際法については、いずれも変えるべきではなく、歪曲して最初はその法を覆い隠し、やがては見えなくさせるような否定的解釈を行なうだけで、現状のまま利用しつつ、ゴイムの文明を破壊しなければならない。我々の究極の目的は法を調停で置き換えることである。我々に対してゴイムが武装蜂起するのではないかと、皆さんはお考えになるかもしれませんが、我々は西ヨーロッパにおいて、どのような強者さえ縮み上がるような恐怖の組織を持っています。危険に脅かされないうちに、こうした組織を諸国家の各都市に組織することにいたしましょう。

ダイアナ元皇太子妃を殺害した一族

日本人にとって満州と聞くと、そこには深い複雑な意味が込められている。

第二次世界大戦中の日本軍による中国侵略、日本の敗戦、日本への核兵器の投下、米国の支配下に入った戦後の日本、中国・南北朝鮮による度重なる日本への謝罪要求、第二次世界大戦中の日本の行動の当否についての長い、決着の付かない論争。こうした事が全て満州という言葉に含み込まれている。この言葉は日本人にとって複雑な感慨を想起させずにはいない。


ヨーロッパ人にとって中欧＝ミッテル・オイローパという言葉も同じ複雑な意味を持っている。まずハプスブルク家によるヨーロッパ支配。この大帝国を巡る賛否両論の評価。この帝国内部でのすさまじい権力闘争。ヨーロッパの内戦。トルコ帝国との激しい戦争。文字通りの内憂外患。


ヨーロッパの統一と分裂の「深い悩み」、現在の統一ＥＵに至るヨーロッパの苦労と感慨が、この言葉には込められている。


ミッテル・オイローパという言葉がドイツ語である事からも分かるように、中欧はドイツ文化圏に長く覆われて来た。現在のオランダは、国家としての統一が英国、フランス等よりも遅れ、地方貴族が割拠したドイツのホラント伯爵がこの地を支配した事から、このホラントが「なまって」オランダとなった。


このミッテル・オイローパの内紛を制し統一を保たせていたのが、イスラム勢力＝トルコからの攻撃であり、この外患に対してはミッテル・オイローパは「統一して反撃した」。


特に１６８３年、首都ウィーンがトルコ軍に包囲され、ヨーロッパがイスラムの支配下に入る危機に立たされた首都攻防戦は、文字通り国家存亡の危機に立たされた激戦となった。


この時、ハプスブルク帝国の総指揮官として起死回生、トルコ軍を激しく撃破し続け、ヨーロッパをイスラムから守り抜いた軍人・武将がサヴォイ公オイゲンであった。


ハプスブルクの財政担当であり、戦争資金を帝国に貸し付け、戦争で莫大な利益を上げ続けたロスチャイルドは、後に銀行家として世界的に有名になり、２１世紀の現在も、世界の金融の「コントローラー」として歴史の表舞台に立ち続けている。


一方、サヴォイ一族の名前は、現在、ほとんど歴史の表舞台には出てこない。


しかし、この名武将・戦略家の一族は歴史から消え去った訳ではない。サヴォイは、麻薬・アルコールを使ったマインドコントロールにより人間を廃人と化し、「何でも命令を聞くロボット人間・ゾンビ人間」を使いテロ・暗殺を企てる「戦略家・名武将」として、イスラエルを始めとした世界の大富豪達の「私的シークレット・サーヴィス」として、現在も活躍している。


ハプスブルクの守護神サヴォイは、イスラエルを始めとした世界の大富豪の守護神に転身した。


イラン・コントラ事件において、ブッシュ大統領一族とロックフェラーの部下としてイランへの武器密売を担当したドディ・アルファイド、その婚約者で英国王室に反旗を翻した元英国皇太子妃ダイアナ。この２名は「自動車事故」の形で口封じのために暗殺されたが、暗殺直前に宿泊していたのは「名門ホテル・サヴォイ」であり、ダイアナとドディを乗せたまま暴走し壁に激突、大破し、この２名を暗殺した車のドライヴァーは、麻薬とアルコールで精神錯乱＝マインドコントロール状態にあったサヴォイ家の下僕であった。


軍隊において、単なる「資金繰り」を行うロスチャイルドと、軍の指揮権を握る一族の「どちらが地位が上か」は、明白である。


歴史の表舞台に出てくる者達は「常に、下っ端」である。

２００９年、金融恐慌からの脱出テクニック

現在の、金融恐慌はロスチャイルド系金融機関が、サブプライム債券を先物市場で投売りする事によって引き起こされた。勝利の凱歌を上げるヨーロッパ・ロスチャイルド勢力は「子飼いのオバマ大統領を米国政権の地位に就け」、サブプライム金融恐慌によって崩壊して行くアメリカ・ロックフェラー石油王国には、「地球温暖化」の罵声が浴びせられ、価格操作された原油高騰によって世界中が「原油離れ」を起こし始めた。


ロックフェラーの生存の基盤である原油消費は「悪と見なされ」、次世代は環境保護エネルギー、原子力発電と言う事になった。原子力発電＝ウラン市場は、ロスチャイルドの独占市場である。


アル・ゴア副大統領（元）を動員した環境保護と言う美名の、ロスチャイルドのための情報操作、世論操作は、こうして推進されて行く。



ロックフェラーの「子飼い大統領」である前ブッシュ政権によって「テロ支援国家」の指定を受けた北朝鮮は、その指定の最中の、２００７年には、北朝鮮最大級の鉱山会社コーメットがロンドン証券取引所に上場、株式公開によって５０００万ドル＝約６０億円の資金を調達、それは日本をターゲットとした核ミサイル開発に投入された。軍事力によって潰されたサダム・フセインのイラクと、６０億円の核ミサイル開発資金の調達を、英国ロスチャイルドによって「段取りを付けてもらった」北朝鮮とは、好対照を見せる。


世界最大の貴金属取引所であるＬＭＥ＝London Metal Exchangeの例に漏れず、ロンドン金融街の中核地帯は、ポルトガル貴族・ブラガンサ家、英国ウェストミンスター公爵・グロブナー家によって「所有」されている。為替取引量ではウォール街を尻目に世界一位であるロンドンの金融オフィス街は、両家に「借地」する事で初めて「営業が許可」される。金融「自由市場」の半分は、ポルトガル貴族の「許認可権限」の下に存在する。


２１世紀が、中世以前からの貴族階級の支配下にある、貴族制社会である事が、明確に見える。日本の政治家達が世襲である事は、その末端の表現に過ぎない。


このポルトガル貴族・ブラガンサ家は、ブラジル国王を輩出してきた一族であり、ブラジルの金鉱山、資源鉱山を支配し、それが世界最大の貴金属市場ＬＭＥの「実体的裏付け」を成して来た。土地持ちのウェストミンスターと合わせ、「実物経済」王家であり、アメリカのサブプライム債券のような「ペーパーマネー」の崩壊に続く、「実物経済の時代」とは、ロスチャイルドを召使として駆使した、両貴族勢力の「巻き返しの時代」となる。


ポルトガル貴族・ブラガンサ家の鉱山開発事業に不可欠な地理・地質研究・情報収集を目的としたナショナルジオグラフィック協会は、そのロンドン金融市場の「共同経営者」ウェストミンスター・グロブナー家のギルバート・グロブナーが、創業編集長を務める事によって発足したが、この組織の「下僕」となって働く手足にはオーストラリアのメディア王ルパート・マードックのＦＯＸ・ＴＶ、かつては米国と戦争を行う日本軍人の「鑑？」とされた山本五十六が居た。

広島・長崎への原爆投下という「血みどろの日本人の屍体の山」へと行き着く日米戦争を扇動した日本「武将の代表」は、ロンドン・ロスチャイルドのボス＝ポルトガル貴族と英国貴族によって教育を受けた、末端エージェントに過ぎなかった。


両家の「監督する」ロンドンのウラン協会インスティテュートは、世界全体のウランの７０％を支配下に置くカルテルであり、その「部下」のイスには、カナダのウラン鉱山開発企業デニソン・マインズ、南ア・オーストラリアのウラン鉱山企業リオ・チント、フランス原子力庁等々が並び座っている。


世界最大規模のウラン埋蔵量を持つと言われる北朝鮮は、このカルテルに「加わり」、そのウラン鉱石を担保として「差し出す事」によって、ロンドンでの株式上場を果たし、６０億円の核ミサイル開発資金を入手した。


イラクと異なりアメリカが北朝鮮に「手を出さず」、ロスチャイルドの画策したサブプライム金融恐慌によってロックフェラー＝ブッシュ一族が集中治療室に入ると、北朝鮮へのテロ支援国家指定が解除された理由は、ここにある。ロスチャイルドの「インナーサークル」のメンバーに加わった北朝鮮に対抗し、日本が何度ブッシュに懇願しても、事態の動くすべも無かった。


北朝鮮の核武装に対抗し、日本が核武装し、さらにアジア各国が中国・日本・北朝鮮の脅威に対抗し「核抑止力」を求め核武装すれば、ロンドンのウラン協会インスティテュートは「商売大繁盛」である。

北朝鮮製のウラン鉱石は、ロンドンのウラン協会インスティテュートによって「南ア製、オーストラリア製等と、ラベルを貼り変えられ」、日本を始めとしたアジア各国の核武装のために「供給される」。

日本が核武装に支払った代金は北朝鮮の「懐を豊かにし」、北朝鮮は、その資金で核武装を、さらに強化する。怯えた日本は、それに対抗し、さらに核武装を強化する。

アジア各国も、それに対応・対抗し核武装を強化する。日本とアジア各国が核武装に支払った代金で、北朝鮮は、さらに核武装を強化する。

こうしてロンドンのウラン協会インスティテュートは「未曾有の大盛況に沸き」、アジアからロンドンに「莫大な資金を吸い上げる」、２１世紀の植民地支配・奴隷支配のメカニズムが稼動を開始する。

２１世紀、最も経済発展する地域となるアジアは、最もロンドンに「貢献する地域」として、経済発展しながら最も貧しくなり、欧米金融市場は、世界恐慌から脱出する「資金調達を完了する」。



歴史家は、知能レベルの低い、２１世紀の未開民族としてアジア人を嘲笑し、汚名は歴史書に歴然と刻み込まれる。核戦争によって、アジア人と全人類が滅びていなければ。

ファイルNO.FO369/3969,及びFO369/3970

以下の情報の真偽は分からないが、公文書として残っている「ファイルNO.FO369/3969,及びFO369/3970」が正しいものであれば、恐ろしい事実である。公文書も改ざん、或いは不正に作成することも戦後の混乱期の中では可能であるだろう。

以下はネットでも公開されている情報である。





天皇は、第２次世界大戦中、日本軍が使用する武器、燃料を、敵国の米国から、密輸し、物資の欠乏する日本軍に高額で「売り付け」、利益をスイス銀行に隠し、蓄積していた。スイス銀行には、明治時代以降、天皇一族が日本人女性を誘拐し、売春婦として海外に「売却」した５０万人の女性の「売却代金」も蓄積されている。

豚インフルエンザの源流？

1. 「今後5～10年で感染性・微生物兵器の開発が必要である。それは人間の免疫機能を破壊する性質のものであり、5年間で1000万ドルの予算が必要となる。」1969年7月1日第91回米国連邦議会特別予算委員会小委員会議事録P129における、米国防総省研究技術次長ドナルド・M・マカーターの予算請求。


この第91回連邦議会議案第15090号は認められ予算は承認されている。

これは米国政府が免疫機能を破壊するウィルス、エイズ・ウィルスを生物兵器として開発したという明確な証拠である。



2. 「免疫機能を破壊するウィルスについて、今後研究する必要がある。」WHO世界保健機構文書1972年第47号P257。

1972年当時、エイズ感染は世界規模ではまだ拡がっていなかった。WHOはなぜエイズの研究が必要と判断しているのか？予防のためであろうか？



3. 「1977年、WHOはアフリカ、ブラジル、ハイチで天然痘予防ワクチンにエイズ・ウィルスを混ぜ、有色人種に対し無料で大量に接種した。」ロンドン・タイムズ1987年5月11日付


WHOがエイズ・ウィルスについて研究していたのは、予防のためではなく天然痘ワクチンに混ぜエイズを注射し、有色人種を大量虐殺するためであった。

WHOは、「保健機関」では全く無く、病原菌・ウィルスを人間、特に有色人種に限定して注射する、殺人組織である。

なおWHOはミドリ猿に人間が噛み付かれエイズが拡散したとしているが、初期にエイズ患者が大量に発生したハイチやブラジルにはミドリ猿は存在しない。

ミドリ猿はエイズ・ウィルスを元々保有している、いわゆる「宿主」では全く無い。

またミドリ猿は黒人や有色人種だけを「選んで」噛み付いたり、ゲイの男性だけを「識別して噛み付く」といった「極めて特殊な能力」を持ってもいない。

ミドリ猿は細菌、ウィルスの人間への感染を動物実験する場合に「通常使用される」モルモットである。

WHOはミドリ猿を使用して、人間を大量虐殺するためのエイズ・ウィルス生物兵器開発を行っていた事を「自白」してしまっている。



4. 1978年、米国メリーランド州の国立衛生研究所伝染病予防本部は、ゲイの男性1000名に対し「ゲイの男性は肝炎にかかりやすい」として「無料」でB型肝炎ワクチンの注射を実施した。6年後にはその男性の64％がエイズを発症している。



5. 「エイズ・ウィルスは白人よりも黒人に感染しやすい性質を持っている。」米国NSC国家安全保障会議.議事録1978年ファイルNO46。


大統領直属の「軍事問題」の専門会議で、なぜエイズの殺傷力について議論が行われているのか？

しかも米国内でのエイズ大量発生がまだ報告されていない時代において、なぜエイズ・ウィルスが「黒人を死なせる効果がある」と「軍事問題として」議論されているのか？



6. 1978年、メリーランド州フォートデトリック陸軍細菌兵器研究所で、ウィルス学者W・D・ロートンを中心に世界中からあらゆる人種の血液が集められ、エイズへの感染の確率が実験されていた。

先のNSCの会議における「エイズは黒人の方が感染しやすい」という議論は、フォートデトリックからの報告を受けて行われた。

エイズ・ウィルスは、米国政府によって開発された黒人、有色人種を大量虐殺するための生物兵器である。



7. エイズ・ウィルスは、1974年フォートデトリックで生物兵器として開発が始まり、エイズ開発のためスペシャル・オペレーション・ディヴィジョン特殊作戦部（SOD）が設けられた。

作戦名は「アルフレッド王計画」と呼ばれ、FEMAとCIA、ブッシュとアレン・ダレスCIA長官がLSDを大量に買い付けていた、スイスのサンド・ホフマン・ラ・ロシュ製薬が開発に当たった。

開発資金はブッシュ一族のハリマン銀行、ロックフェラー、ベネチアのデル・バンコ （ウォーバーグ銀行）から出ていた。



8. フォートデトリックで生物兵器として生み出されたエイズ等のレトロ・ウィルスは、1910年代からニューヨークのハリマン優生学研究所で収集、蓄積されてきた研究を引き継いで開発されたものだった。


9. 「ニューヨークにハリマン優生学研究所が発足。資金はブッシュ一族の経営するハリマン銀行、シティ・バンク頭取クリーブランド・ドッジ氏から提供された（注1）。この研究所の指導者としてはハリー・H・ラフリン博士が就任し、ブッシュ氏はドイツのカイザー・ウィルヘルム優生学研究所にも多大な寄付を行い、ハリマン優生学研究所とカイザー・ウィルヘルム優生学研究所との提携関係を作り出している。同時に国際優生学学会も発足し、この国際的な優生学の研究組織の議長には、カイザー・ウィルヘルム研究所から招かれたエルンスト・ルーディン博士が就任した。
　ハリマン氏は以下のように語った。『ポーランド等には人種的に劣ったユダヤ人が大量に住んでおり、その貧困から彼等は米国へ流入して来ようとしている。米国をこうした病原菌の感染から守らなくてはならない。』」　　米国新聞ニューヨーク・ワールド紙1915年9月4日付


なお、1932年に開かれた第3回国際優生学学会で、ハリマン研究所のクラレンス・キャンベル博士は、「ドイツの指導者アドルフ・ヒトラーは当学会の指導により 人種と人口に関する包括的な政策を実行しており、賞賛すべき成果を当学会はあげている」と発言している。


ここでは、ヒトラーのユダヤ人大量虐殺は、ブッシュ、ロックフェラーのハリマン優生学研究所が「指導して」行った、と「賞賛が行われている」。

ここで国際優生学学会の議長として選出されたと記載されているエルンスト・ルーディンは、ヒトラーの人種衛生局局長として、アウシュビッツ等のユダヤ人大量虐殺の直接の「指揮を取った人物」である。

また、ここに記載されているハリマン研究所の指導者ハリー・ラフリンは1936年、ドイツ、ハイデルベルク大学で、「ヒトラーにより名誉学位」を授けられている。

ハリマンは、ここで、「人種的に劣ったユダヤ人」を、「病原菌」と呼んでいる。

このハリマン優生学研究所は、何のために天然痘、ペスト、コレラ、インフルエンザ、エイズ等々の、細菌・ウィルスの研究・蓄積を行ってきたのか？

ハリマン優生学研究所は、「劣った人種を殺害する事を、標準優生殺菌法」と呼んでいる。病原菌である劣った人種を殺害する事を「殺菌消毒」と表現している。この「殺菌消毒」の目的で、天然痘、ペスト、コレラ、インフルエンザ、エイズ等々の生物兵器の研究が行われていた。

このハリマン優生学研究所の研究をアメリカの「国策」として引き継いだのが、フォートデトリック陸軍細菌兵器研究所、FEMA、CIAによる「アルフレッド王計画」である。



10. 「マウスをエイズ感染させマウスの持つ他のウィルスと結合させる事で、これまでのエイズ・ウィルスのように潜伏期間が長くなく、即座に発病し増殖力が強く毒性も強い、そして空気感染する新型のエイズ・ウィルスの開発は既に完了している。」エイズ・ウィルス共同発見者ロバート・ギャロ博士の発言。　　「サイエンス」誌1990年2月号。


ここでは、ハリマン研究所の「蓄積してきた」天然痘、ペスト、コレラ、インフルエンザ、エイズ等々に、「他の動物の持つウィルスを結合させる」事で、人間に対し、より殺傷力の強いウィルス開発が行われている事が語られている。２００９年、「他の動物＝豚、鶏の持つインフルエンザ・ウィルス」が、人間に対し、より殺傷力の強いインフルエンザ・ウィルスとして流布し始めているのは「何故なのか？」




※注1・・・このクリーブランド・ドッジは第二次大戦後、日米安保条約を結び、日本に米軍を常駐させる事を決め、日本を中国、ソ連、北朝鮮に対する防波堤とし、そのための軍事力、経済力を日本に「付けさせる」事を決めた経済政策、いわゆる「ドッジ・ライン」政策の制作者である。

日本の技術力が世界平和へ貢献する

北朝鮮等に対抗し、日本が核武装を行った場合、日本は当然、ＮＰＴ核拡散防止条約から脱退せざるを得なくなる。日本が残留を望んでも、世界が、それを許さない。ＮＴＰ違反になるためである。

ＮＰＴから脱退した場合、どこの国も日本にウラン等の販売を禁じられ、日本の原子力発電所は全て止まる。日本人は全てのオフィス、家庭で１日の数時間以上、停電する事態を受け入れなくてはならない。

停電を受け入れる事と核武装は、リンクしている。

また一度、核武装すれば、その後は核物質の輸入が禁止されるため、核兵器の最新鋭化、新規開発が不可能になり、時間の経過と共に、日本は、核抑止力の「無い」使い物にならない古い核兵器を持っているだけの国になる。

日本の核武装は、日本の核武装解除を意味する。

　核武装を主張する人間達は、北朝鮮・中国への反発の余り、現実政治・リアルポリティクスが見えなくなっている。

核武装論には、勝ち目の無い日米開戦に突入した第二次世界大戦前の日本人の「体質」、リアルポリティクスに無知な「世間知らず」の体質が、明確に見て取れる。

「勝ち目のある」戦略を立てなくては、北朝鮮核ミサイル問題等、解決はしない。

なお、日本の持つ電子プリント基板特許の輸出を止めると、ターゲットにされた全ての国の大部分の兵器が使用不可能になる。戦闘機も、ミサイルも、戦艦も、戦車も動かなくなる（当然、日本は米軍、ＮＡＴＯ軍、中国軍、ロシア軍等々の動きを麻痺・崩壊させる目的で、こうした軍組織をターゲットにすべきである・・・注１）。

日本にしか製造出来ない１ｍ当たり８０ｔの荷重に耐え得る鉄道用レールの輸出を止めると、北朝鮮と中国・ロシアを結ぶ「物流の要」＝鉄道が崩壊する。

日本の小松製作所にしか製造出来ない小型のパワーシャベル、ブルドーザーの輸出を止めると、北朝鮮の生命線＝核ミサイル開発の資金源である地下資源の開発が全面的に止まり、ターゲットにされた国の全ての資源開発・建設工事・軍事施設の建設が不可能になる。中国は万博開催が不可能になる。ロシアは、ソチ・オリンピック開催が不可能になる。

日本にしか製造出来ない、ステルス戦闘機用のステルス機能を持つ塗料の輸出を止めると、米軍の戦略の要であるステルス戦闘爆撃機の製造が不可能になる。

日本しか持たない原子力発電所建設技術の輸出を止めると、世界中が電力不足で悲鳴を上げる。

日本しか持たない原子力発電所の原子炉内部の「透視を行う」非破壊検査装置の輸出を止めると、現在、動いている世界中の全ての原子力発電所がメンテナンス不可能になり、稼動停止となり、核ミサイル原料プルトニウムの産出が止まる。

戦闘機・核ミサイル用の、ジェット燃料を、世界中で圧倒的に生産量の少ない軽質油から製造する技術は世界各国が持っているが、質の悪い、圧倒的に生産量の多い重質油からジェット燃料を製造する技術は日本しか持っていない。日本が重質油原料のジェット燃料の輸出・製造を止めると、世界中で航空機・戦闘機・核ミサイル用の燃料が圧倒的に不足する。



ウラン鉱山の開発が止まり、原子力発電所からプルトニウムが製造されなくなり、核ミサイルの電気系統が麻痺し、核ミサイル用のジェット燃料が不足し、核ミサイル工場・発射台等の建設工事が不可能になり、どのようにして、ミサイルを「発射するのか？」





注１・・・日本の持つ、こうした「外交交渉上の技術的資源＝他国の軍隊全てを崩壊させる能力」を認識した場合、「軍隊も核兵器も持たず、しかも他国から攻められ属国になる事は無い」と想定する日本国憲法の「恐るべき平和ボケ・観念性」が、実は、「計らずも」、極めて精緻な外交交渉上のリアル・ポリティクスに裏付けられている事が判明する結果になる。

他国の軍隊を崩壊させ、機能不全に陥らせる事が可能であれば、「軍隊も核兵器も持たず、しかも他国から攻められ属国になる事は無い」と想定する日本国憲法は、極めて正しいリアル・ポリティクスを踏まえている事になる。

逆に、「軍隊も核兵器も持たず、しかも他国から攻められ属国になる事は無い」と想定する日本国憲法を、現実離れした観念論として改憲論を唱える人間達が、外交交渉と、その材料と言う物について全く無知な「白痴」と「世間知らず」を自白し、さらに兵器マニアと戦争ゴッコ好きの幼児性を自白する結果になる。

豚インフルエンザは人為的な操作

これまで、鶏・豚のみに発症して来たインフルエンザ等のウィルスが、突然、人間にも感染・発症するようになる「突然変異」は、数億分の１程度の可能性でしか生じない。遺伝子工学が「実用化」された、過去、数年間に、こうした「変異」が相次ぎ起こっている事は、自然現象ではなく、「人為的な操作」によって起こっていると考えるのが「常識」である。

　イスラエルのテルアビブから南東に２０キロ程の場所に、「イスラエル生物学研究所」という国家機関がある。ここでは有色人種の皮膚の色素に反応し発症する、コレラ、ペスト、天然痘、エボラ出血熱等の生物兵器が開発されている。

これ等の兵器は既存の薬が効果の無いように、また繁殖力を強化し殺傷力を高めるよう遺伝子組み換えが行われている。

空気感染するエイズも完成している。

　「日本人を始めとした有色人種は、人種的に劣った生物であり、絶滅させる必要がある。有色人種を絶滅させ、地球を白人だけの楽園にする。それが聖書に記載された神の国到来である」と強硬に主張するキリスト教原理主義教会等の人種差別思想によって「製造されている」、こうした有色人種に多く発症するように遺伝子操作された、生物兵器は、「潜伏期間が長く設定されているケースが多い」（注１）。

潜伏期間が短く発症が早い場合、対策が早期に練られ、薬品開発に拍車がかかり、死傷者が少なくなる。

潜伏期間が長い場合、発症が無いため、対策が立てられず、「人類の大部分が感染し終わった段階」で発症が一気に起こり、対策・薬品開発が完了した段階では人類の大部分が既に「死亡している」。人口削減には「最適」である。

オバマ大統領の最高政策ブレーンであるズビグニュー・ブレジンスキーが策定した「グルーバル２０００」計画に基づく、この人口削減政策は、最もポピュラーな、カゼ・インフルエンザから「開始される」。突然、コレラ、ペストが蔓延し始めれば、人為的なものとして「犯人探し・原因究明」が強く行われる。「まずは、最も、ポピュラーな、カゼ・インフルエンザから開始し、ウィルス・細菌の突然変異は、『自然現象』であり、よくある普通の現象」として、大衆を「飼い慣らす」必要がある。



＊注１・・・アメリカ大統領の就任式において、新大統領の手を聖書に置かせ宣誓を行わせる牧師が、このキリスト教原理主義教会の牧師である。アメリカ国家が、どのような思想に基づき、どのような思想グループによって形成・運営されて来たかを、これは明確に示している。

永田町の裏事情

書物短評　：　伊藤惇夫　「永田町『悪魔の辞典』」　文芸春秋社


　著者は、かつて自民党事務局で長年、政権運営の「裏方」の仕事を担当して来た。近年では、永田町の裏事情「通」として、しばしばＴＶ等にも顔を出している。

本書を一読すれば、大方の日本の政界裏事情が分かる。

特に、内閣官房機密費の部分は資料的価値が高い。

官房長官が「使途を決める」官房機密費は、国会、会計検査院に「使途を報告・説明する義務が無い」。

そのため、この官房機密費という国民の税金は、与党・自民党による野党議員の「買収」資金、国会議員の飲食・観光旅行・買春、豪遊、選挙資金に「流用」されている。その「圧倒的な使途」は、政権の政治運営のためでは「全く無く」、自民党と言う「私的利害集団の権力維持」のための選挙資金、本来は政治家個人・自民党と言う政党自身で調達しなければならない選挙資金に使われ、果ては買春・飲食に使われている。

この官房機密費の「バラマキ」によって、官界・政界の「支持」が官房長官に集まる。「金をモラッタ、お礼に官房長官を支援する」のである。つまり買収である。官房長官が首相への、「近道」と呼ばれる理由である。

　本書には、与党政治家達が、この国民の税金で毎晩、赤坂・銀座で豪遊している様子が、自民党事務局内部で、この官房機密費＝税金の「着服・窃盗」を毎日、直接、見ていた人間によって描き出されている。