朝まで生テレビ３

経過を見て・・・。

討論の仕方が面白くない。ただ言いたい放題言ってるだけ。


もし確信に迫りたければ、まず日本が侵略国家かどうかについてのポイントを絞り、意見を求め
その理由までも発言させる。

東京裁判で何がどう行われたのか？事実関係を追及する。



言いたいことを色んな角度で言い合うのは良いことだと思うが、結局何も結論を見ることもなく今夜も終わるんだろう。

結論は出せないのか？出してはいけないのか？


やっぱり真実には興味がないんだろうか？


茶番劇は今夜も続く・・・・・。

朝まで生テレビ２

番組の経過を見ながら感じることは、田原司会の思想に偏る内容のようだ。

田原氏の考えに傾いた人たちを側近に置いているなということを感じる。

田原氏路線の人で周りを固め、そしてそうでない人たちを招待し、当たり障りのない方向で収めようとしている。

そんな番組なのかな？

朝まで生テレビ

田母神論文についての討論らしい。

たしかにマスコミは怖くて取り上げない内容だ。しかし、田原総一朗司会の、しかも生テレビでどこまでやれるのか？やる勇気があるのか？

茶番劇ではないのか？

この論文について結論から言えば、まさしく正論である。

そして真実である。

誤った歴史観を戦後６０年以上にもわたって教えられ続けてきた。

今回の問題はまさしく日本の将来を未来を方向つける重大な分岐点でもある。


さあ、テレビでどんなことが論せられようとしているのか？



田母神さんは更迭された。

しかし、まだ殺害されてはいない。その理由は簡単。

彼の背後でクーデターを起す可能性がある自衛隊員。彼と共に日本を正そうとする勇士が息を呑んで事の進展を見つめているからである。

そう、彼らの反逆。クーデターを政府は恐れているからだ。

法の力、権力では抑制できない反動分子と見られている存在がいる限り、簡単には彼を処分できないでいるのだ。その反動分子を抑制できるという結論が出されたときには、彼の生死は保障されないだろう。




歴史の真実はこれだけではない。

まだまだ多くの真実が隠されてきた。それらがいよいよ日のあたる場所に出ようとしている。

今はそんな時代なんです。いよいよ真実が表世界に出てくる時なんです。




さあ。こんな問題をテレビで生放送することがどんな結果になるのか？

この真実が更に擁護されること、さらに力を得ることを願って止まない。

一体どうなってるの？

モルガン・Ｓは三菱ＵＦＪに救済求めたほぼ全額を役員・従業員の賞与に、公的救済のＡＩＧは重役らの豪遊に！

以前から今回の金融危機は仕組まれたものといったことをここや姉妹ブログ・掲示板で書いており、倒産したリーマンのＣＥＯが３００億円以上もの莫大な退職金を受け取とったこととか（11/1追記：この部分は正確には、「受け取る見込みだった」ということで、実際には本人自身は否定してて退職金としては受け取ってない可能性があるようですm(__)m）、株の裏に載せた「三菱UFJがモルガンＳにプレゼントした金額の大半が従業員ボーナスに！」などに次いで今度は、ＦＲＢによって救済されたＡＩＧの重役連中が、その決定の1週間後に高級リゾートへ豪遊に出かけたというニュース！
それも、一回ではない！

暗いニュースリンク10/27より

米保険最大手AIGへ850億ドルもの公的救済が決定してから1週間後の2008年9月23日、AIGグループの保険子会社であるAIGアメリカン・ゼネラル社の幹部10人ほどが、営業成績優秀な保険代理店関係者を連れて、カリフォルニア州の高級リゾート地モナーク・ビーチにあるセント・レジス・リゾートホテルへ豪遊に出かけた。

重役たちは1泊1,600ドルのスイートルームに宿泊し、宴会に15万ドル、温泉入浴料に2万3,000ドル、その他様々なお楽しみに会社の金を支払った。その費用総額は44万3,343ドル71セント（約4,180万8,730円）。（請求書のコピー）
10月7日、米下院政府監査改革委員会の主催する公聴会で、この巨額の浪費について批判されたAIG前CEO（ロバート・ウィルムスタッドとマーティン・サリバン）は、共に任期を終えた後の支出については関知できないと批判をかわした・・・

アメリカの納税者がさらに驚いたのは、9月23日から30日までの豪遊を批判されたAIGが、その次の週、ちょうど米政府が追加支援として378億ドルの融資枠を決定したその日から、カリフォルニア州ハーフムーンベイのリッツ・カールトン・リゾートホテルでさらに豪遊する予定であったと聞かされたことである。
AIG重役による2度目の緊急豪遊計画は、世間の厳しい視線を意識したのか、開催寸前に自主的にキャンセルされた。
さらにAIG側は、今後そうした「保険業界では常識レベルの」豪遊はしないと宣言した。

だが正確に言えば、AIG重役室は「米国内では豪遊しない」というつもりだったらしい。
同社に対する378億ドルの政府融資枠が決定した日、AIG重役の4人が、カリフォルニア州で豪遊する代わりに、英国に出かけて4日間ハンティングを楽しんでいたのだ。
その費用は、8万6,000ドル（約811万1,517円）・・・

公的救済が決定した瞬間に、（世間の批判を浴びて泣く泣く中止にした一回を含め）計３回の豪遊！

十人そこそこで一晩1500万円の宴会が、ごく当たり前の常識レベル？？

今回の金融危機についてこれまで私は一貫して、連中によって仕組まれたもの、
これまで株式市場等で個人を食い物にしてきてその個人からの荒稼ぎが減ってきたので、代わりに国民の税金から儲けようとの目論見じゃないかといったこと、政府等は連中のしもべであり連中に都合のいいように法律を作ったり政策を決定したりするもの（たとえば前財務長官ジョン・スノー（現サーベラス会長）は、ＣＳＸの会長を退く際、「ホワイトハウス入りした場合には総額１５００万ドル（約１８億円）を受け取るという退職金協定を結んでいた」や、現財務長官ポールソン（元ゴールドマン・サックスＣＥＯ）が、ブッシュ政権入りの決まった2006年度には半年だけの勤務で現金1,870万ドル（約19億7,624万円）をボーナスとして受け取っていたとか、チェイニーがＣＥＯをやってたハリバートンの子会社KBRが911事件以後莫大な儲けを上げており、わずか12万5000ドルの電気機器で75万ドルを国防総省から受け取っていた事実など）・・といったことを書いてきたけど、これらでおわかりになるかと思うｗ
（他にも、米国政治家と企業の関係については、「米国のイラク侵略は世界最大規模の石油埋蔵量を誇るイラク支配」等参考にしてください）

その企業が倒産して社会への連鎖を抑えるために公的資金等で救済するというのはあくまで表向き建前であって、一番の目的は、経営者や従業員らを儲けさせるためということだ！

医療のあり方

本当の医療制度は、全額無料にすべきです。

では、彼らのお給料は？


政府が全額支給すべきです。



医療がビジネスの領域にある限り、本当の医療は実施できないです。



今の医療は、ビジネス＝金儲け

この図式では真の医療の目的を達成できないです。


医療は患者を救うこと。患者を減らすこと。患者が減る。患者が減って大変なのは医者です。

利益を上げてこそ、運営が出来る。

今の医療は患者を如何に増やすかを考えてます。
一人でも多くの患者を作るかを考えてます。もちろん反面では治療も行ってます。

金にならない患者よりも金になる患者を優遇し、歓迎し、そんな患者を増やそうとしています。

ガンは治らない病気のままでいて欲しいと考えている医者も多いです。

ガンや不治の病は、そのまま不治の病のままでいて欲しいのです。



このままでは医者も自己矛盾に悩みます。

まっとうな心を持った医師は悩まざるを得ません。




医療は政府が面倒を見るべきです。正しい税金の使い方をすれば、そんなシステムは直ぐに作れます。

お金って怖いよね

お金って怖いよね。

しかし、お金だけが人の心を変えるのではなく、独占欲や支配欲など自己中心の思いが
人の心を変えてしまうんですね。


今回の元官僚の殺人事件。

これで年金問題の構造を追及することが難しくなりましたね。

それはそれで今となっては仕方のないことですね。

これからどうしていくのか、これから今の日本を、そして世界をどうして行くのか？
そのことが最も重要ですね。

お役人ってやっぱり儲かるみたいだ

吉原健二（７２歳）厚生年金事業振興団理事長
　　　厚生省での報酬・合計　４億８９１９万円
　　　　　　給与　４億０３３１万円
　　　　　　退職金　　８５８８万円
　　　厚生年金基金連合会理事長の報酬・合計　２億０４１９万円
　　　　　　給与　１億７３５３万円
　　　　　　退職金　　３０６６万円
　　　（財）厚生年金事業振興団理事長の報酬・合計　９９００万円
　　　　　　給与　８４１４万円
　　　　　　退職金１４８６万円

　　　総合計　７億９２３８万円　（※2003年3月時点での推計）

ロスチャイルドの歴史

○ロスチャイルドの歴史

　ロスチャイルド家発祥の地は、ドイツのフランクフルト。ゲットーと呼ばれるユダヤ人の居住地区からこの一族の歴史は始まりました。当時、市民権すらもあたえられていなかったこの一族は、細々と両替商をしながら生活していました。しかし、一族の初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドは、古銭集めという共通の趣味から、ドイツの名門貴族ヘッセン家のヴィルヘルム9世と知り合い、やがて一緒にビジネスを始めるようになります。

　時は18世紀後半の戦乱の時代。この時、高利貸しと呼ばれる金融業に身を投じたマイヤーは、戦乱のヨーロッパ大陸を死の商人として駆け回り、莫大な自己資金を得ることに成功します。その後、マイヤーの5人の息子たちがヨーロッパ諸国へと散っていきます。

1764年・・・初代マイヤー・アムシェルがドイツ・ロスチャイルド商会創設

1804年・・・三男ネイサンがイギリス・ロスチャイルド商会創設

1817年・・・五男ジェームズがフランス・ロスチャイルド商会創設

1820年・・・次男サロモンがオーストリア・ロスチャイルド商会創設

1821年・・・四男カールがイタリア・ロスチャイルド商会創設

　パリのジェームズとウィーンのサロモンが協力してヨーロッパ全体をカバーする通信と馬車輸送のネットワークを作り上げ、そこから誰よりも早く得られる情報を利用してロンドンのネイサンが金や通貨の投機をして大儲けするという兄弟ならではの連携プレーをし、今日の国際金融ビジネスの原型を作り上げました。

　この頃は、ちょうどナポレオンの全盛期の頃にあたり、全ての国の国王や実力者が、いつなんどき引っくり返るかわからない時代において、5人兄弟の5カ国連合商会はリスクヘッジとしての性格も帯びていました。

○三男ネイサンの大活躍

　イギリスへと渡ったネイサン・ロスチャイルドは、1810年にロンドン証券取引所の支配者フランシス・ベアリングが亡くなると、新しい支配者となり、世界一の金融王としてイギリスがヨーロッパ同盟諸国に提供した4200万ポンドの資金の半分を調達するまでになりました。

　そして1815年、ネイサンは世紀の大もうけに成功します。皇帝ナポレオン率いるフランス軍と、イギリス＝オランダ＝プロイセン連合軍が戦ったワーテルローの戦いが起こりました。この戦争は、仮にイギリスがフランスに負ければ、大陸のパワーバランスが崩れ、イギリスの大陸における利権が一気に失われかねないということで、非常に大きな意味を持っていました。

　この時、イギリスは国債を発行することによって対ナポレオン戦争の軍資金を調達していました。イギリスが負けることになれば、当然、イギリスの国債は大暴落してしまいます。投資家たちは、皆、戦争の行方を固唾を呑んで見守っていました。

　そして、戦争終結から数日後、イギリスの国債は大暴落しました。その理由となったのは、ネイサン・ロスチャイルドでした。その日の朝、ロンドン取引所の持ち場にいたネイサンは、青ざめ、疲れきった顔をして、急に国債を売り始めたといわれています。ネイサンは、イギリスに対して莫大な投資を行っており、また独自の情報ネットワークと情報を素早く手に入れるための手段（個人の快速船など）を有していることが知られていました。そのため、ロンドンの市場関係者たちは、「ロスチャイルドが債権を売っているということはイギリスが負けたのだ」と考え、われ先にと債権を売り始め、最終的に国債は大暴落したのです。

　しかしながら、実際はナポレオンがイギリスに敗北。当然、戦勝国であるイギリスの国債は、大暴落した次の日には、イギリス勝利の情報とともに暴騰しました。しかし、その時はネイサンがイギリス国債を大量に買い漁った後だったのです。誰よりも早く、そして密かにイギリス勝利の確かな情報を手に入れていたネイサンは、イギリス国債を売りまくり、イギリス敗北を偽装するかたわら、秘密の代理店を使って、紙屑同然の値段の国債を買いまくっていたのでした。

　この出来事により、多くの投資家と、ほぼ全ての名門の家系が破産し、対してネイサンは約100万ポンドの利益を得たといわれています。これは、当時のお金の価値では天文学的な数字で、この日の儲けで彼の財産は2500倍まで膨れ上がったともいわれています。このことはのちに「連合国はワーテルローの戦いに勝ったが、実際に勝ったのはロスチャイルドだった」という諺となって残っているそうです。

○ヘッジ・ファンドの元祖

　敗戦国フランスがイギリス同盟国に支払う賠償金の総額は7億フランに達しました。この支払いを公債として引き受けたのがフランス・ロスチャイルド商会のジェームズ・ロスチャイルドです。彼は、この公債を売却して得たお金をヘッジ・ファンドと同様に投機家の貸付けに流用しながら、年間50％の利息を稼いだといわれています。

　1820年代に入ると、ほとんどの大国の大蔵大臣がロスチャイルド5人兄弟に買収され、公債を発行して国の借金をつくっては、その2倍近い金額をロスチャイルド商会に支払うという取引がおこなわれました。相争うイギリス、フランス、ドイツ、イタリア、オーストリアの5カ国の対立構造の隙間を巧みに泳ぎ回り、プラスとマイナスの両者に投資して、必ずトータルでプラスにするという今日のヘッジ・ファンドの手法で、利益を一手に独占したのです。

○巨大化する資本

　1822年、兄弟5人が揃ってハプスブルグ家のオーストリア皇帝から男爵位を授与されました。当時、迫害されていたユダヤ人としては異例の出来事です。当時のヨーロッパ諸国のすべてがロスチャイルド商会をあてにするようになり、ヨーロッパ全土の王室がロスチャイルド家にお金を借りにきました。

　そうした結果、1815年当時、5つのロスチャイルド商会の資産総額は333万フランでしたが、3年後には4200万フランとなり、10年後には1億1840万フランにも膨れあがりました。この額は自己資本だけの控えめな計算で、実際は1億6500万フランを超えていたといいます。このうちパリ・ロスチャイルド商会の推定資産は3700万フラン。パリ第2位のラフィット銀行が700万フラン。ナポレオンが設立した発券銀行であるフランス銀行でさえ6000万フランの時代ですから、ロスチャイルド商会の総資産1億6500万フランがいかに大きかったかがわかります。

○世界に広がるロスチャイルド一族

　その後、ロスチャイルド家は世界経済、ひいては世界史に対して、密かに大きな影響を与えていくことになります。

　1836年、ネイサン・ロスチャイルドは58歳で死亡しましたが、翌年、フランクフルト・ロスチャイルド商会は米国に代表者としてオーガスト・ベルモントを派遣しました。オーガストは黒船で浦賀に来航したペリー提督*1の娘と結婚。ペリー家はモルガン家と結びつきボストン財閥を形成します。また、オーガスト・ベルモントの息子オリヴァー・ベルモントが大富豪ヴァンダービルト家の元夫人と結婚。着実に米国社会に入り込んでいきます。*2

 

　ちなみに、太平洋戦争勃発まで駐日米国大使を務めたジョセフ・グルーも、ペリー一族でした。

また、ロスチャイルドは、もう一人の代理人ジェイコブ・シフのクーン・ローブ商会を通じて、ロックフェラー、ハリマン、カーネギーらに資金を提供して、これらを巨大財閥に育成しました。

ユダヤ人嫌いで有名なJ・P・モルガンもロスチャイルドから資金提供を受けて育てられた財閥だったのです。

　ネイサンの息子ライオネルの時代に、ロンドン・ロスチャイルド商会は18ヶ国の債券16億ポンドを取り扱っていますが、これは現在価値でいうと、ほぼ10兆円にも達する金額です。彼らはロシアに君臨した女帝エカテリーナ二世の後継者であるアレクサンドルと皇帝二コライの財政にも入り込みます。

　パリの末弟ジェームズはフランスの8大鉄道で12の重役ポストを占めて鉄道王となりました。彼が1868年に死去した時の遺産は6億フラン以上。6億フランは、フランス国内の他のすべての金融業者の資産総額より1億5000万フランも多いと推定されています。

○史上最大の大富豪

　ロスチャイルド商会は、オーガスト・ベルモントの活躍でアメリカに広大な利権を広げ、ロンドン一族も国際的な事業に乗り出しました。1875年エジプトがスエズ運河の株を売りに出そうとしているのを知ったイギリスは、フランスに先手を打って急いで購入しようとしましたが、イングランド銀行からお金を引き出すには国会の承認が必要でした。一刻を争う事態に当時の首相ディズレリはニューコートのライオネル・ロスチャイルドのもとに急使を飛ばし「明日までに400万ポンドを貸してください」と頼みました。ライオネルが「担保は」と尋ねると「イギリス政府です」と使いが答えたので「結構です」と言って、たちまちポンと400万ポンドを揃えて17万6000株を購入し、イギリスがスエズ運河の最大株主となったといいます。

　ちなみにイギリスの三枚舌政策*3として悪名高い、パレスチナでのユダヤ人国家建設を約束した「バルフォア宣言」*4をイギリス政府に行わせたのは、このライオネルでした。

　19世紀の100年間でロスチャイルド一族が得た富は、4億ポンド超えると推定されています。大英帝国の歴史上、最大の富豪はヴィクトリア女王でしたが、女王の資産は最大でも500万ポンドと推定されています。ロスチャイルド家は、全員がヴィクトリア女王の何倍かを所有していたのです。4億ポンドは現在価値でいうと800億円になります。それから100年間の利回りで、時価の変化をまったく無視しても、自動的に現在では200兆円に増大していることになります。

○日露戦争とロスチャイルド

　ロスチャイルド家は日本の歴史にも影響を与えています。20世紀初頭、朝鮮半島の利権の対立から、日本は大国ロシアと戦うことになります。もし、負けることになれば、朝鮮半島はロシアの手に渡り、日本が列強の仲間入りを果たすことを阻まれるどころか、他のアジアの国々のように、日本も列強の植民地の一つになりかねません。負けることは許されませんでした。しかし相手は大国のロシア。戦争当初からの日本の目的は「ロシアと引き分ける」ことだったそうです。

　新興国であった日本に、ロシアのような強大国と争うだけの資金力があるはずもなく、当時の日銀副総裁、高橋是清は、戦争の資金集めにアメリカやヨーロッパを奔走しました。この時、日露戦争において、日本が勝つと考えていた人はほとんどおらず、アメリカでの資金集めに失敗した高橋はヨーロッパへ行き、ロスチャイルド家に援助を要請しました。ロスチャイルド家はロシアの南下政策をよしとせず、また、ユダヤ人を迫害する傾向のあるロシアを嫌ってはいたものの、ロシア国内にバクー油田の利権などを抱えており、表向き全面的な協力をすることはありませんでしたが、それでも高橋の目標額の半分である500万ポンドを負担してくれました。

　高橋に大きな援助をしたのはヤコブ・シフというユダヤ人でした。クーン・レーブ商会を率いる彼は、高橋に500万ポンドという多額の融資を行い、他のユダヤ人にも日本国債を買うことを勧めました。最終的に高橋は、日露戦争中8200万ポンドもの戦費を調達します。

　ところで、このシフですが、実はロスチャイルド家につながりを持つ人間でした。高橋にシフを紹介したのも、他ならぬロスチャイルド家でした。ロスチャイルド家は日露戦争中、シフを通して裏で日本国債を買い漁り、最も利益を上げたのです。

○現在のロスチャイルド

　第一次世界大戦後の時期は、ユダヤ人にとって悪夢のような時期であったといえますが、ロスチャイルド家にとってもそうでした。実際、第二次世界大戦後、ロスチャイルド家の五人兄弟の家系の内、本家が残っているのはイギリスとフランスだけでした。そのため、第二次世界大戦後、一族は没落したといわれています。しかし、実際の所はどうなのでしょうか。

【通信】

　タイムズ（新聞）

　ザ・サン（新聞）

　ロイター通信（通信社）、AP（通信社）※世界の情報はこの2社から発信。

　ABC・NBC・CBS放送（アメリカ三大ネットワーク）

【石油】

　ブリテッシュ・ベトロリアム（石油会社）

　ロイヤル・ダッチ・シェル（石油会社）

【金属・重工業】

　ビッカース （兵器）

　ダッソー（兵器）

　アームストロング（兵器）

　シュットーデル（兵器）

　ミノルコ（金属）

　モンド・ニッケル

　モンド社（アルカリ）

【その他】

　フィリップ・モリス（米最大のタバコメーカー）

　ローマ・ブーラン（仏最大の総合科学・製薬メーカー）

　デビアス（鉱物会社＝ダイヤモンドを独占）

　リオ・チント・ジンク（鉱物会社＝金・ウランをほぼ独占）

【食品】

　ネッスル（コーヒー）

　ユニリーバ（食品）

　ブルックボ ンド（紅茶）

【銀行・保険】

　フランス銀行

　イングランド銀行

　パリ国立銀行

　スエズ金融

　香港上海銀行

　ウェストミンスター銀行

　ルイ・ドレフェス商会

　ソロモン・ブラザーズ

　リーマン・ブラザーズ

　カナダロイヤル銀行

　アラブ投資銀行

　モントリオール銀行

　ジェネラル銀行

　ブリュッセル・ランベール

　ウェストバンク

　etc.

これらの会社は有名な多国籍企業ですが、全てロスチャイルド系の企業です。

　他にも、世界最高級ワインとして名高いシャトー・ムトン・ロチルドはロスチャイルド家のワインであること（ロチルドはロスチャイルドの仏名、ちなみにロスチャイルドは英名で、ロートシルトが独名で"赤い楯"を意味します）は、非常に有名です。また、ロンドンで世界の金の価格を毎日決めているのもロスチャイルド一族の人々です。

○伝説は続く

　1949年6月30日にパリ証券取引所で一つの事件が起こりました。その日、何の理由もなく、リオ・チント・ジンク、ロイヤル・ダッチ・シェル、ル・ニッケル、デビアスという４大銘柄が、一斉に大暴落したのです。原因はギイ・ロスチャイルドの父エドゥアールが81歳で死去したことにありました。パリ・ロスチャイルド銀行の主だったエドゥアールとはいえ、この高齢で実業に関与しているはずもなく、無関係なはずだったのですが、彼の死去と株価は遺産相続人にとって重大な関係を持っていました。遺産にかかる相続税のうち、エドゥアールが保有していた株への課税は、死亡時の証券の時価によって算定されるからです。４大銘柄はロスチャイルド株であり、一族が持ち株の価値を暴落させることによって、遺産相続にかかる税金が大幅に抑えられたのです。翌日には、一族が買い戻し、株価はたちまち回復しました。

　以後、ロスチャイルド一族は現在の世代に継承され、さらに新しい屋敷と別荘を次々と建設してきました。1901年に閉鎖されたフランクフルト・ロスチャイルド銀行は、1989年、ほぼ90年ぶりにオープンし、かつてのロスチャイルド邸の敷地に隣接して、ヨーロッパ中央銀行が建ち、99年1月1日にヨーロッパ統一通貨ユーロが誕生しました。

このロスチャイルド一族の歴史だけをみても、いかに国家が金融資本に頼り、国政を左右されてきたのかがご理解いただけると思います。ロスチャイルド家だけでなく、ロックフェラー家（石油王）、モルガン家（金融王）、カーネギー家（鉄鋼王）、デュポン家（死の商人）、ヴァンダービルト家（鉄道王）、アスター家（不動産王）、等々、世界の大富豪の多くは1800年代に生まれ、国家をも超えるその莫大な資金が、今も世の中に多大な影響を与え続けているのです。

消費を促プロパガンダ

今、日本で一番お金を持っているのが財閥を除いて、老人です。

テレビでは（裏は政府）、連日消費を促すための番組を組んでいます。

それはそれで良いんだけど、それだけでは、日本の景気は回復しないですよ。

日本が生き延びる道

日本が生き延びる道は、今すぐに無駄な競争原理から脱却すること。

中小企業は大連合組織をつくり、競争ではなく、協力し合う事。

個人商店も大連合組織を作ること。

リンクする事業は全て共有すること。

そして三井、三菱系組織に対抗できるだけの組織を作ること。

彼らとの関係を一度、一切絶つこと。


そして、生産と販売窓口を直結すること。中間業者を生産サイトか販売サイトに結合させること。

売り上げの全てを一括管理し、必要経費と必要予算に応じた分配を実現すること。



情報を共有すること。

販売価格（物価）を必要以上に引き上げないこと。



生産者（企業）と消費者（家庭）は共同体ではないか！

生産者（企業）も元を正せば、家庭の一員ではないのか！

企業が物価を引き上げれば打撃を受けるのは、貴方の帰る場所である家庭ではないのか！

企業が物価を引き下げれば、必要なものが買える。貴方の家庭が助かる！



新開発や発見にはしっかりと評価をする。しかし金銭報酬ではいけない。


消費者が連合すれば、日本は生き返れる。


税金を１万２千円還元できる日本。日本が生き返れば、世界を救うことが出来る。

本当に生き延びたいなら、今直ぐに競争をやめること。間違った市場原理を捨て去ること。




しかし、そんなに簡単に、ことは進まない！！


なぜ？


それを望まない存在が財力にものを言わせて、人民に誘惑・暴力・恐怖で立ちふさがってくる。

それを乗り越えることが出来るのはあなた自身。貴方の中の正義の心。

自分だけがよければ良いと思うエゴイズムな心を捨て去ること。



そして生き返った日本がＧ７から脱退し、Ｇ２０以外の国が連動して、世界救済の行動を始めること。

それぞれの国が全体を考えた役割分担で、産業を推進させること。

通貨を一元化すること。株式を解体すること。為替レートを存在させないこと。

ＦＲＢからの脱却をすること。




しかし最後の越えなければならない壁がある。

それはイデオロギーの問題。宗教の問題。

これは人類が最後に越えなければならない壁。



しかし、これらの問題に関しては宇宙が味方をしてくれる。

どのように・・・・。


それは今後紹介します。